クラフティア（1959）・方針再定義
地域公共インフラの維持・脱炭素社会の実現・社会課題の解決
FY2020に初出。3回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2022。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営・ESG／マテリアリティと情報開示625社が書いているテーマ・逆風1社・追い風656社
クラフティアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より4年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている184社のうち14社を表示しています。上の文は184社すべてから計算しています。このテーマの657件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、「アフターコロナのニューノーマル」「カーボンニュートラル」「環境経営」及び「天神ビッグバンをはじめとした大型都市開発」「半導体関連工事」「ウクライナ情勢」などを2022年度における環境変化と捉え、これらに適合した「業務改革」を、「新たな発想・価値観による課題への挑戦」として実行していく。」
従来の地域インフラ維持・脱炭素・社会課題解決という方向性が、2022年度の具体的な環境変化と業務改革への対応として再整理されている。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「このような中、当社グループは、ポストコロナを見据え、デジタル技術を用いた生産性の改善や、脱炭素社会への挑戦を契機とした事業領域の拡大のための基盤整備着手などに努めてきた。」
脱炭素社会の実現という方向性が、事業領域拡大の契機および基盤整備の取り組みとして記載されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「これらを踏まえ、当社グループは、事業拡大を進める上での目指したい方向性を、「地域公共インフラの維持」「脱炭素社会の実現」「社会課題の解決」と定め、人々の生活に欠かすことのできないライフライン設備を守る総合設備業として、これまで培ってきた技術力を一層深化させ、社会から信頼され選ばれ続ける企業グループを目指していく。また、ビジネス活動を通じたＳＤＧｓの目標達成に貢献する。」
事業拡大の方向性として、インフラ維持、脱炭素、社会課題解決、SDGsへの貢献を初めて明示している。