新日本空調（1952）・目標再定義
2021年度マテリアリティ三重点の優先推進
FY2021に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の特定・管理158社が書いているテーマ・逆風0社・追い風160社
新日本空調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている158社のうち14社を表示しています。上の文は158社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「優先して取り組む5つの重要課題 1．デジタルによる価値創出 2．脱炭素とレジリエンスの強化 3．人的資本と組織基盤の進化 4．持続可能型バリューチェーンの確立 5．未来成長領域の創造」
従来の5カテゴリのマテリアリティが、PhaseⅢの5つの重要課題として再定義され、5つの基本戦略と連動する構成へ変更されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、経営会議で承認された経営に取り込むマテリアリティに応じた、活動目標および指針を定め、活動の結果を評価し、次年度以降の活動に反映させる体制を構築しております。」
マテリアリティについて、5カテゴリの整理を維持しつつ、GHG、再生可能エネルギー、品質、労災、CCUS、BIM、健康、ダイバーシティ、人権、情報セキュリティ等の具体的KPI・目標を設定し、進捗評価へ展開している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略（①事業基盤増強戦略、②収益力向上戦略、③デジタル変革戦略、④企業統治戦略、⑤人的資本戦略）に加え、取り組むべき経営課題としてマテリアリティを特定し、引き続き企業価値の向上を目指して事業運営を進めてまいります。」
マテリアリティを経営課題として特定し、5つの基本戦略と併せて企業価値向上に取り組む位置づけを再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「マテリアリティは5つのカテゴリに分類しており、1～3のカテゴリは、社会課題の解決を図り、社会の持続性に貢献することができるマテリアリティであり、4～5のカテゴリは、事業活動の推進や、経営の持続性強化につながるマテリアリティとなっております。」
2021年度の「環境」「労働安全衛生」「ダイバーシティ」の三重点から、地球環境、技術革新、現場力、従業員エンゲージメント・人権、企業倫理の5カテゴリへマテリアリティの整理を変更し、各指標・目標を設定している。 - FY2021初出有価証券報告書
「2021年度に特に優先して取り組む「マテリアリティ（重要課題）」は、「環境」「労働安全衛生」「ダイバーシティ」の三つと定め、「脱炭素社会実現への取り組み」「健康経営の推進」「ダイバーシティへの取り組み」を推進する社内体制を構築し、CSR活動に取り組んでまいります。」
環境、労働安全衛生、ダイバーシティを2021年度の重点マテリアリティとして特定し、三つの取り組みを推進する社内体制の構築を掲げている。