読む価値
66注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
15000
百万円（連結売上高の増減額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2023 年 3 月期・通期前回予想の公表 2022 年５月 13 日売上高連結600,000→615,000百万円
+2.5%
売上高個別300,000→300,000百万円
0.0%
営業利益連結38,500→33,000百万円
-14.3%
営業利益個別15,800→14,000百万円
-11.4%
経常利益連結39,400→34,500百万円
-12.4%
経常利益個別17,600→16,000百万円
-9.1%
親会社株主に帰属する当期純利益連結25,600→22,500百万円
-12.1%
親会社株主に帰属する当期純利益個別25,900→27,600百万円
+6.6%
１株当たり当期純利益連結236.02→207.44円 銭
-12.1%
１株当たり当期純利益個別238.79→254.46円 銭
+6.6%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
売上高は、モバイル系工事における一部の物品納品遅延の影響があるものの、データセンター需要の高まりなどを受けて都市インフラ事業とシステムソリューション事業の拡大が続いており、前回予想を上回る見込み。利益は、不採算案件の発生等の一過性要因に加え、国内外の原材料・エネルギー価格の高騰や部材の納期遅れなどの影響が重なり、前回予想を下回る見込み。
前期実績連結 売上高 594,840 / 営業利益 42,380 / 経常利益 45,217 / 親会社株主に帰属する当期純利益 27,766 / １株当たり当期純利益 250.64 / 個別 売上高 311,062 / 営業利益 18,753 / 経常利益 27,632 / 当期純利益 20,539 / １株当たり当期純利益 185.4
配当予想の修正修正なし。1株当たり年間配当金102円（中間配当金51円、期末配当金51円）を予定。
連結・個別の別連結／個別（単体）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 連結 600,000 / 個別 300,000 → 連結 615,000 / 個別 300,000（連結 2.5 / 個別 非開示） |
| 営業利益 | 連結 38,500 / 個別 15,800 → 連結 33,000 / 個別 14,000（連結 -14.3 / 個別 -11.4） |
| 経常利益 | 連結 39,400 / 個別 17,600 → 連結 34,500 / 個別 16,000（連結 -12.4 / 個別 -9.1） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 連結 25,600 / 個別 25,900 → 連結 22,500 / 個別 27,600（連結 -12.1 / 個別 6.6） |
| １株当たり当期純利益 | 連結 236.02 / 個別 238.79 → 連結 207.44 / 個別 254.46 |
| 対象決算期 | 2023 年 3 月期 |
| 対象期間 | 通期 |
| 前回予想の公表日 | 2022 年５月 13 日 |
| 前期実績 | 連結 売上高 594,840 / 営業利益 42,380 / 経常利益 45,217 / 親会社株主に帰属する当期純利益 27,766 / １株当たり当期純利益 250.64 / 個別 売上高 311,062 / 営業利益 18,753 / 経常利益 27,632 / 当期純利益 20,539 / １株当たり当期純利益 185.4 |
| 修正の理由 | 売上高は、モバイル系工事における一部の物品納品遅延の影響があるものの、データセンター需要の高まりなどを受けて都市インフラ事業とシステムソリューション事業の拡大が続いており、前回予想を上回る見込み。利益は、不採算案件の発生等の一過性要因に加え、国内外の原材料・エネルギー価格の高騰や部材の納期遅れなどの影響が重なり、前回予想を下回る見込み。 |
| 配当予想の修正 | 修正なし。1株当たり年間配当金102円（中間配当金51円、期末配当金51円）を予定。 |
| 連結・個別の別 | 連結／個別（単体） |
この書類が述べていない項目（1件）
特別損失の内容と金額
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、モバイル系工事で物品納品遅延の影響があるものの、データセンター需要の高まりを受けた都市インフラ事業とシステムソリューション事業の拡大により、前回予想を上回る見込み。利益は、不採算案件の発生などの一過性要因に加え、国内外の原材料・エネルギー価格の高騰や部材の納期遅れが重なり、前回予想を下回る見込み。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。