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東京エネシス(1945)・リスクその他有価証券評価差額金が2,114百万円増加

株式・債券の市場価格変動リスク

FY2017に初出。26回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

26記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2019その他FY2020-Q3 – FY20262017: 120172018: 120182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 12026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中12社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026その他有価証券評価差額金が2,114百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 △ 1,241 2,114」

    その他有価証券評価差額金は、前期の1,241百万円減少から当期は2,114百万円増加となった。
  2. FY2026-H1その他有価証券評価差額金が1,597百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 △ 688 1,596」

    その他有価証券評価差額金は前年同期の688百万円減少から、当中間連結会計期間は1,596百万円増加となった。
  3. FY2025その他有価証券評価差額金が1,241百万円減少有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 3,855 2,613」

    その他有価証券評価差額金は前期末3,855百万円から2,613百万円へ減少し、純資産減少の要因となった。
  4. FY2025-H1その他有価証券評価差額金が688百万円減少有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 490 △688」

    その他有価証券評価差額金は前年同期の490百万円増加から、当中間連結会計期間は688百万円減少となった。
  5. FY2024-Q3その他有価証券評価差額金が856百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 224 856」

    その他有価証券評価差額金は前年同期の224百万円増加から、当第3四半期累計期間は856百万円増加となった。
  6. FY2024-Q2その他有価証券評価差額金が490百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 225 490」

    その他有価証券評価差額金は前年同期の225百万円増加から、当第2四半期累計期間は490百万円増加となった。
  7. FY2024-Q1その他有価証券評価差額金が455百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 218 455」

    その他有価証券評価差額金は前年同期の218百万円増加から、当第1四半期累計期間は455百万円増加となった。
  8. FY2023その他有価証券評価差額金が575百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 △ 433 575」

    その他有価証券評価差額金は、前年の433百万円減少から当期は575百万円増加となった。
  9. FY2023-Q3その他有価証券評価差額金が224百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 △ 15 224」

    その他有価証券評価差額金は前年同期の15百万円減少から、当第3四半期累計期間は224百万円増加となった。
  10. FY2023-Q2その他有価証券評価差額金が225百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 61 225」

    その他有価証券評価差額金は当第2四半期累計期間に225百万円増加し、保有有価証券の市場価格変動の影響が包括利益に反映された。
  11. FY2023-Q1その他有価証券評価差額金が218百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 △ 243 218」

    その他有価証券評価差額金は当第1四半期累計期間に218百万円増加し、保有有価証券の市場価格変動が包括利益に反映された。
  12. FY2022その他有価証券評価差額金が433百万円減少有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 427 △433」

    その他有価証券評価差額金は当期に433百万円減少し、市場価格変動の影響が純資産に反映された。
  13. FY2022-Q3その他有価証券評価差額金が15百万円減少有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 121 △ 15」

    当第3四半期累計期間のその他有価証券評価差額金は15百万円減少し、保有有価証券の市場価格変動の影響が包括利益に反映された。
  14. FY2022-Q2その他有価証券評価差額金が61百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 102 61」

    当第2四半期累計期間のその他有価証券評価差額金は61百万円増加し、市場価格変動の影響が包括利益に反映された。
  15. FY2022-Q1その他有価証券評価差額金が243百万円減少有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 131 △243」

    当第1四半期累計期間のその他有価証券評価差額金は243百万円減少し、市場価格変動の影響が包括利益に反映された。
  16. FY2021その他有価証券評価差額金が427百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 427」

    当年度のその他有価証券評価差額金は427百万円増加し、市場価格変動の影響が純資産に反映された。
  17. FY2021-Q3その他有価証券評価差額金が121百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 1,810 1,931」

    その他有価証券評価差額金は前期末の18億10百万円から19億31百万円へ増加し、保有有価証券の評価変動が純資産に反映された。
  18. FY2021-Q2その他有価証券評価差額金が102百万円増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 △ 231 102」

    当第2四半期累計期間のその他有価証券評価差額金は102百万円増加し、保有有価証券の市場価格変動の影響が包括利益に現れている。
  19. FY2021-Q1その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 1,810 1,941」

    その他有価証券評価差額金は前期末の1,810百万円から1,941百万円へ131百万円増加した。
  20. FY2020その他有価証券評価差額金が342百万円減少有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 △342」

    当連結会計年度はその他有価証券評価差額金が342百万円減少し、市場価格変動の影響が包括利益に現れた。
  21. FY2020-Q3その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 16」

    当第3四半期累計期間のその他有価証券評価差額金は16百万円の増加となり、保有有価証券の市場価格変動の影響が包括利益に現れている。
  22. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 △231」

    当第2四半期累計期間にその他有価証券評価差額金が231百万円減少し、市場価格変動の影響が包括利益に現れている。
  23. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の純資産合計は、前連結会計年度末と比べて5億75百万円減少し、608億79百万円となりました。これは主に配当金の支払に伴う利益剰余金の減少及び保有株式の評価損によるものであります。」

    保有株式の市場価格変動に伴う評価損が発生し、配当金支払いとともに純資産の減少要因となった。
  24. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは、株式や債券等を保有しており、企業年金資産においても株式や債券等を保有しております。これらは、株式市況や債券市況の動向等により時価が変動するため、当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」

    保有株式・債券および企業年金資産の市場価格変動が業績に影響する可能性を継続開示している。
  25. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、株式や債券等を保有しており、企業年金資産や退職給付信託資産においても株式や債券等を保有しております。これらは、株式市況や債券市況の動向等により時価が変動するため、当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」

    株式・債券等の市場価格変動リスクを継続開示している。当事業年度末の純投資目的以外の投資株式は36銘柄、貸借対照表計上額合計は50億02百万円である。
  26. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループは、株式や債券等を保有しており、企業年金資産や退職給付信託資産においても株式や債券等を保有しております。これらは、株式市況や債券市況の動向等により時価が変動するため、当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」

    保有株式・債券および年金資産・退職給付信託資産の市場価格変動が業績に影響する可能性を示している。
一緒に動いた変遷

「電力小売全面自由化に伴う既存電力会社向け受注のコスト競争激化」は、この変遷が動いた26回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1電力小売全面自由化に伴う既存電力会社向け受注のコスト競争激化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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