重要性の乏しい損益項目の「その他」への集約表示
FY2020-Q1に初出。15回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026通期損益表示項目を再編有価証券報告書
「前連結会計年度において、「無形固定資産」に含めていた「のれん」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度においては独立掲記することとした。」
のれんを無形固定資産内の独立項目として表示し、前年度比較情報を組み替えた。支払手数料等についても重要性に応じた表示区分の見直しを行っている。 - FY2025通期損益表示項目を再編有価証券報告書
「前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「減損損失」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとした。」
金額的重要性に応じ、為替差益、固定資産売却益、減損損失の表示区分を見直し、比較財務諸表を組み替えている。 - FY2024通期損益表示項目を再編有価証券報告書
「前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払補償費」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとした。」
金額的重要性に応じて支払補償費を独立掲記し、特別弔慰金・保険解約損等を「その他」に集約した。また、減損損失も特別損失の「その他」に含めて表示している。 - FY2023通期損益表示項目を再編有価証券報告書
「前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産除却損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとした。」
金額的重要性に応じ、固定資産除却損や特別弔慰金を独立掲記し、重要性が乏しい項目を「その他」に集約している。 - FY2022通期損益表示項目を再編有価証券報告書
「前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度においては独立掲記することとした。」
重要性に応じて為替差益を独立掲記し、自己株式取得費用・支払補償費、固定資産除却損・関係会社整理損等は「その他」へ集約する表示方法を適用している。 - FY2022-Q3営業外費用・特別損失の表示項目を再編有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間において独立掲記していた「営業外費用」の「為替差損」は金額が零のため、当第３四半期連結累計期間においては「営業外費用」の「その他」に含めて表示している。また、前第３四半期連結累計期間において「営業外費用」の「その他」に含めていた「撤去費用」は、金額的重要性が増したため、当第３四半期連結累計期間においては「営業外費用」の「撤去費用」として独立掲記している。」
金額的重要性に応じ、為替差損を「その他」へ集約し、撤去費用を独立掲記した。特別損失でも会員権評価損を「その他」へ、投資有価証券評価損を独立掲記へ変更している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間において独立掲記していた特別損失の「固定資産除却損」及び「会員権評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、第１四半期連結累計期間より特別損失の「その他」に含めて表示することとした。また、前第２四半期連結累計期間において特別損失の「その他」に含めていた「減損損失」及び「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が増したため、「減損損失」及び「投資有価証券評価損」として独立掲記することとした。」
重要性に応じて特別損失項目を独立掲記または「その他」へ集約する表示方法を継続している。営業外費用およびキャッシュ・フロー計算書の表示方法についても前年同期比較を組み替えている。 - FY2022-Q1四半期損益計算書の表示項目を再編有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外費用の「支払補償費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当第１四半期連結累計期間より営業外費用の「その他」に含めて表示することとした。また、前第１四半期連結累計期間において営業外費用の「その他」に含めていた「撤去費用」は、金額的重要性が増したため、「撤去費用」として独立掲記することとした。」
支払補償費を営業外費用の「その他」へ集約する一方、撤去費用を独立掲記した。また、固定資産除却損も金額的重要性の低下により特別損失の「その他」へ組み替えている。 - FY2021重要性に応じた表示項目の再編を通期財務諸表で適用有価証券報告書
「前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」は、特別利益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとした。」
自己株式取得費用・支払補償費・撤去費用、投資有価証券売却益、固定資産除却損などについて、金額的重要性に応じて独立掲記または「その他」への集約を行った。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間において営業外費用の「その他」に含めていた「為替差損」は、金額的重要性が増したため、第２四半期連結累計期間より「為替差損」として独立掲記することとした。」
重要性に応じて為替差損、投資有価証券売却益を独立掲記し、重要性が乏しくなった投資有価証券評価損を「その他」に含める表示方法を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間において営業外費用の「その他」に含めていた「支払補償費」は、金額的重要性が増したため、第１四半期連結累計期間より「支払補償費」として独立掲記することとした。」
重要性に応じて支払補償費を独立掲記し、投資有価証券評価損等を「その他」に含める表示方法を継続している。 - FY2021-Q1表示項目の再編有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外費用の「為替差損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当第１四半期連結累計期間より営業外費用の「その他」に含めて表示することとした。また、前第１四半期連結累計期間において営業外費用の「その他」に含めていた「支払補償費」は、金額的重要性が増したため、「支払補償費」として独立掲記することとした。」
為替差損を営業外費用の「その他」に集約する一方、支払補償費を独立掲記した。特別損失では投資有価証券評価損も「その他」に集約している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外収益の「不動産賃貸料」、「持分法による投資利益」及び「為替差益」は、金額的重要性が乏しく簡潔明瞭な表示にするため、第１四半期連結累計期間より営業外収益の「その他」に含めて表示することとした。」
重要性の乏しい営業外収益・営業外費用・特別利益・特別損失を「その他」に集約する表示方法を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外収益の「不動産賃貸料」、「持分法による投資利益」及び「為替差益」は、金額的重要性が乏しく簡潔明瞭な表示にするため、第１四半期連結累計期間より営業外収益の「その他」に含めて表示することとした。」
営業外収益・営業外費用・特別利益・特別損失・営業活動によるキャッシュ・フロー等について、重要性の乏しい項目を「その他」に集約する表示方法を継続している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外収益の「不動産賃貸料」、「持分法による投資利益」及び「為替差益」は、金額的重要性が乏しく簡潔明瞭な表示にするため、当第１四半期連結累計期間より営業外収益の「その他」に含めて表示することとした。」
営業外収益・営業外費用・特別利益・特別損失について、重要性の乏しい項目を「その他」に集約し、前年同期の財務諸表も組み替えて表示している。