資材価格の高騰による採算悪化
FY2016に初出。20回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中30社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「予想以上の急激な為替変動等による資材価格及び外注労務単価の高騰は、工事の採算性を低下させることもあり」
為替変動等による資材価格・外注労務単価の高騰と採算性低下のリスクを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はない。なお、重要事象等は存在していない。」
資材価格・外注労務単価の高騰を含む既存の事業等のリスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はない。なお、重要事象等は存在していない。」
資材価格・外注労務単価の高騰を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はない。なお、重要事象等は存在していない。」
資材価格・外注労務単価の高騰を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「予想以上の急激な為替変動等による資材価格及び外注労務単価の高騰は、工事の採算性を低下させることもあり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性が生じることになる。」
資材価格・外注労務単価の高騰による採算悪化リスクを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はない。なお、重要事象等は存在していない。」
資材価格・外注労務単価の高騰を含む既存の事業等のリスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はない。なお、重要事象等は存在していない。」
資材価格・外注労務単価の高騰を含む既存の事業等のリスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はない。なお、重要事象等は存在していない。」
資材価格・外注労務単価の高騰を含む既存の事業等のリスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「予想以上の急激な資材価格及び外注労務単価の高騰は、工事の採算性を低下させることもあり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性が生じることになる。」
従来の資材価格高騰に加えて外注労務単価の高騰を明示し、採算悪化要因の範囲を広げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界においては、民間設備投資は緩やかな増加傾向で推移し、首都圏における再開発事業などの大型工事が本格化する一方、技能労働者の不足や資材価格の上昇により、経営環境に厳しさが残った。」
技能労働者不足と資材価格上昇が、引き続き経営環境の厳しさを残す要因として記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界においては、民間設備投資は緩やかな増加傾向で推移し、首都圏における再開発事業などの大型工事が本格化する一方、技能労働者の不足や資材価格の上昇により、経営環境に厳しさが残った。」
技能労働者の不足や資材価格の上昇が、引き続き経営環境の厳しさを残す要因として記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界においては、公共投資は底堅く、民間設備投資も緩やかに増加し、東京オリンピック・パラリンピック関連事業や再開発事業といった大型工事が本格化する一方、技能労働者の不足や資材価格の上昇により、経営環境に厳しさが残った。」
資材価格の上昇が、技能労働者不足とともに経営環境の厳しさを残す要因として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「鉄鋼、銅などの価格を含め、予想以上の急激な資材価格の高騰は、工事の採算性を低下させることもあり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性が生じることになる。」
鉄鋼・銅等の資材価格高騰による採算性低下リスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界においては、民間設備投資を中心に堅調に推移し、東京オリンピック・パラリンピック関連事業や再開発事業などの大型工事が本格化する一方、技能労働者の不足や資材価格の上昇により、経営環境に厳しさが残った。」
技能労働者の不足や資材価格の上昇が続き、経営環境に厳しさが残る要因として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界においては、公共投資、民間設備投資ともに堅調に推移し、東京オリンピック・パラリンピック関連事業や再開発事業などの大型工事が本格化する一方、技能労働者の不足や資材価格の上昇により、経営環境に厳しさが残った。」
資材価格の上昇が続き、経営環境に厳しさが残る要因として記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はない。」
資材価格高騰による採算悪化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「鉄鋼、銅などの価格を含め、予想以上の急激な資材価格の高騰は、工事の採算性を低下させることもあり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性が生じることになる。」
鉄鋼・銅等の資材価格高騰による採算性低下のリスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はない。」
資材価格高騰による採算悪化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はない。」
資材価格高騰による採算悪化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「鉄鋼、銅などの価格を含め、予想以上の急激な資材価格の高騰は、工事の採算性を低下させることもあり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性が生じることになる。」
鉄鋼・銅などの資材価格上昇を採算性低下のリスクとしている。