収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
FY2018に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに20社。
- FY2026通期の収益認識内訳を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財又はサービス 494,688百万円 一時点で移転される財又はサービス 256,054 顧客との契約から生じる収益 750,742」
収益認識会計基準の適用を継続し、一定期間にわたり移転される収益494,688百万円、一時点で移転される収益256,054百万円を開示した。 - FY2026-H1中間期の収益認識内訳を開示有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財又はサービス 216,198 一時点で移転される財又はサービス 105,180 顧客との契約から生じる収益 321,378」
収益認識会計基準の適用後の中間期収益について、一定期間にわたり移転される財・サービス216,198百万円、一時点で移転される財・サービス105,180百万円を開示した。 - FY2025通期の収益認識内訳を更新有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財又はサービス 457,608百万円 一時点で移転される財又はサービス 247,449 顧客との契約から生じる収益 705,058」
収益認識会計基準の適用を継続し、一定期間にわたり移転される収益457,608百万円、一時点で移転される収益247,449百万円を開示した。 - FY2025-H1中間期の収益認識内訳を開示有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財又はサービス 199,841 一時点で移転される財又はサービス 98,199 顧客との契約から生じる収益 298,040」
収益認識会計基準の適用後の中間期収益について、一定期間にわたり移転される財・サービス199,841百万円、一時点で移転される財・サービス98,199百万円として開示した。 - FY2024通期の収益認識内訳を開示有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財又はサービス410,045百万円、一時点で移転される財又はサービス244,470、顧客との契約から生じる収益654,516」
収益認識会計基準の適用後の通期収益について、一定期間にわたり移転される財・サービスと一時点で移転される財・サービスの内訳を開示した。 - FY2024-Q3第3四半期の収益認識内訳を開示有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財又はサービス 273,531 一時点で移転される財又はサービス 153,580 顧客との契約から生じる収益 427,112」
収益認識会計基準の適用後の第3四半期累計期間の収益について、一定期間にわたり移転される財・サービス273,531百万円、一時点で移転される財・サービス153,580百万円として開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財又はサービス 173,798 一時点で移転される財又はサービス 96,872 顧客との契約から生じる収益 270,670」
収益認識会計基準の適用後の収益について、一定期間にわたり移転される財・サービス173,798百万円、一時点で移転される財・サービス96,872百万円として継続開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財又はサービス 370,955百万円 一時点で移転される財又はサービス 238,177 顧客との契約から生じる収益 609,132」
収益認識会計基準の適用を継続し、収益を履行義務の充足時期に応じて開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財又はサービス 163,204 一時点で移転される財又はサービス 94,903 顧客との契約から生じる収益 258,108」
収益認識会計基準の適用後の収益について、一定期間にわたり移転される財・サービス163,204百万円、一時点で移転される財・サービス94,903百万円として継続開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとした。」
2022年3月期の期首から適用した収益認識会計基準等を継続適用している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとした。」
収益認識会計基準等の適用を継続し、一定期間にわたり移転される財・サービスには原価比例法または原価回収基準を適用している。当第2四半期累計期間の損益および期首利益剰余金への影響はない。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとした。」
2022年3月期の期首から適用する予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。一定期間にわたり移転される財・サービスは630億06百万円、一時点で移転される財・サービスは443億50百万円、合計は1,073億57百万円である。適用による当第1四半期損益および期首利益剰余金への影響はない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用する。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を継続して開示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用する。」
収益認識に関する会計基準等について、2022年3月期の期首から適用する予定を開示している。影響額は現時点で評価中としている。