読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4482
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高227,850百万円前年比 +2.7%
営業利益26,180百万円前年比 +20.7%
経常利益27,474百万円前年比 +17.2%
純利益（親会社株主帰属）18,482百万円前年比 -7.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益341.97円
売上高営業利益率11.5%
期末の財政状態
総資産317,819百万円
うち純資産 247,823 百万円自己資本比率 76.9%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+29,146
投資-7,086
財務-12,993
純増減+9,067
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高43,605百万円
セグメント別売上高
設備工事業204,44889.7%
その他（報告セグメント外）23,40110.3%
セグメント別利益
設備工事業25,65597.4%
その他（報告セグメント外）6772.6%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高245,000百万円（前年比 +7.5%）
営業利益27,000百万円（前年比 +3.1%）
経常利益29,500百万円（前年比 +7.4%）
純利益19,700百万円（前年比 +6.6%）
年間配当予想135円 → 140円
配当性向39.5%
株主還元方針DOE（連結株主資本配当率）3.0％を目処に配当
業績の増減要因
情報通信工事が減少したものの、屋内電気工事や配電線工事などの増加により増収。営業利益は売上高の増加、原価管理の徹底、施工の効率化、全社的なコスト低減により増益。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期の持分法適用会社解散に伴う法人税等減少の反動により減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産処分益 12百万円、投資有価証券売却益 1,155百万円 / 特別損失 固定資産処分損 120百万円、投資有価証券売却損 841百万円、投資有価証券評価損 877百万円
減価償却費3,886百万円
受注高・受注残高受注高 223,775百万円 / 受注残高 191,983百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家、証券アナリスト向け
期末発行済株式数58,138,117
期末自己株式数5,195,614
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 227,850百万円（前年比 +2.7%） |
| 営業利益 | 26,180百万円（前年比 +20.7%） |
| 経常利益 | 27,474百万円（前年比 +17.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 18,482百万円（前年比 -7.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 341.97円 |
| 売上高営業利益率 | 11.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 76.9% / 前期末 77.1% |
| 総資産 | 317,819百万円 |
| 純資産 | 247,823百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 29,146百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7,086百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -12,993百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 43,605百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 245,000百万円（前年比 +7.5%） / 営業利益 27,000百万円（前年比 +3.1%） / 経常利益 29,500百万円（前年比 +7.4%） / 純利益 19,700百万円（前年比 +6.6%） |
| 年間配当予想 | 135円 → 140円 |
| 配当性向 | 39.5% |
| 株主還元方針 | DOE（連結株主資本配当率）3.0％を目処に配当 |
| セグメント別売上高 | 設備工事業 204,448百万円 / その他（報告セグメント外） 23,401百万円 |
| セグメント別利益 | 設備工事業 25,655百万円 / その他（報告セグメント外） 677百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 223,775百万円 / 受注残高 191,983百万円 |
| 減価償却費 | 3,886百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産処分益 12百万円、投資有価証券売却益 1,155百万円 / 特別損失 固定資産処分損 120百万円、投資有価証券売却損 841百万円、投資有価証券評価損 877百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家、証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 58,138,117 |
| 期末自己株式数 | 5,195,614 |
| 業績の増減要因 | 情報通信工事が減少したものの、屋内電気工事や配電線工事などの増加により増収。営業利益は売上高の増加、原価管理の徹底、施工の効率化、全社的なコスト低減により増益。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期の持分法適用会社解散に伴う法人税等減少の反動により減益。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は情報通信工事の減少を屋内電気工事や配電線工事などの増加が上回った。営業利益は売上高の増加に加え、原価管理の徹底、施工の効率化、全社的なコスト低減により増益となった一方、最終利益は前期の持分法適用会社解散に伴う法人税等減少の反動で減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。