新型コロナウイルス感染拡大防止策の実施
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに87社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、感染症の流行にあたり、従業員や協力会社の安全を第一に考え、衛生管理の徹底や時差通勤・テレワーク勤務等を推奨し、可能な限りの感染予防や拡大防止に努めている。」
従業員・協力会社の安全確保、衛生管理、時差通勤・テレワークによる感染予防策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2022年度を初年度とする中期経営計画「Change and Innovation RIETEC 2024」をスタートさせ、サステナビリティを巡る新たな社会ニーズへの貢献やデジタル技術の導入による生産性向上に努めるとともに、経営成績の回復に向けて各種施策を推進している。」
当四半期では感染防止策の具体的内容は記載されていないが、社会・経済活動正常化への動きの中でも、事業への影響を抑えながら計画施策を推進している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「前連結会計年度に続き、一年間を通じて新型コロナウイルス感染症の収束が見通せず、あらゆる面で不確実性を伴う状況であったが、「工事を通じてインフラを支え、社会に貢献する」という当社グループの使命を果たすべく、事業への影響を最小限に抑えるため、感染拡大防止策を積極的に進めるとともに、受注の確保と着実な施工に努めてきた。」
感染拡大防止策、受注確保、着実な施工を引き続き実施したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、受注高については、コロナ禍による取引先の設備投資計画見直しや実施時期の延期といった影響等により、引き続き厳しい受注環境で推移しているが、屋内外電気設備部門および送電線設備部門における大型プロジェクト工事の受注等もあり、349億2千2百万円(前年同期は295億2千6百万円)となった。売上高については、新型コロナウイルス感染防止策を積極的に進め、施工は順調に推移したが、前年度からの繰越工事が減少したことに加え、一部工事においては東京オリンピック・パラリンピック期間の作業規制等も影響し、340億8千1百万円(前年同期は351億2千7百万円)となった。」
新型コロナウイルス感染防止策を積極的に進め、施工を継続したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループも例に漏れず、コロナ禍による取引先の設備投資計画見直しや実施時期の延期といった影響もあり厳しい受注環境が続いているが、事業への影響を最小限に抑えるべく、引き続き感染防止策を積極的に進めるとともに、受注の確保と着実な施工に努めてきた。」
感染防止策を引き続き積極的に進め、事業影響の最小化、受注確保、着実な施工に努めたと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループを取り巻く環境は、コロナ禍による取引先の設備投資計画見直しや実施時期の延期といった状況もあり、厳しい受注環境が続いているが、事業への影響を最小限に抑えるべく、引き続き感染防止策を積極的に進めるとともに、受注の確保と着実な施工に努めてきた」
感染防止策を引き続き積極的に進め、事業影響の最小化、受注確保、着実な施工に努めたと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、感染症の流行にあたり、従業員や協力会社の安全を第一に考え、衛生管理の徹底や時差通勤・在宅勤務等を推奨し、可能な限りの感染予防や拡大防止に努めている。」
衛生管理、時差通勤、在宅勤務等による感染拡大防止策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「工事を通じてインフラを支え、社会に貢献する」という使命を果たすべく、事業への影響を最小限に抑えるため、引き続き感染拡大防止策を積極的に進めるとともに、受注の確保と着実な施工に努めてきた。」
感染拡大防止策を引き続き積極的に進め、事業影響の最小化、受注確保、着実な施工に努めたと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「工事を通じてインフラを支え、社会に貢献する」という使命を果たすべく、事業への影響を最小限に抑えるため、引き続き感染拡大防止策を積極的に進めるとともに、受注の確保と着実な施工に努めてきた。」
感染拡大防止策を引き続き積極的に進め、事業影響の最小化、受注確保、着実な施工に努めたと記載している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは従業員の安全確保を最優先とし、マスク着用やアルコール消毒の励行、時差出勤やテレワークの実施など可能な限りの感染拡大防止策に努めた。そしてコロナ禍であっても「工事を通じてインフラを支え、社会に貢献する」という当社使命を果たすべく、事業への影響を最小限に抑える対応を積極的に進めてきた。」
従業員の安全確保と事業影響の最小化に向け、マスク、消毒、時差出勤、テレワークなどの具体的な感染拡大防止策を初めて記載している。