人・街・暮らしの価値共創グループ
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
大和ハウス工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。60社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに17社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「「共に創る。共に生きる。」を基本姿勢として、戸建住宅・賃貸住宅などのハウジング領域をはじめ商業施設・事業施設などのビジネス領域に至るまで、ハウスメーカーの枠を越えた多彩な事業を通じて、ステークホルダーの皆さまと共にこれまで歩んできました。」
従来の「人・街・暮らしの価値共創グループ」という表現を維持しつつ、「共に創る。共に生きる。」を基本姿勢として、建物から暮らし・生活インフラ・まち全体の価値創出へと価値共創の範囲を広げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ウィズ・コロナの時代においても変わらず「世の中の役に立つ事業の推進」を原点に、「人・街・暮らしの価値共創グループ」としてすべての人が心豊かに生きる暮らしの実現に注力してまいります。」
「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、世の中の役に立つ事業を推進する基本姿勢を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済状況の中で当社グループは、積極的な不動産開発投資を行い、Business分野（商業施設・事業施設事業）の拡大や、海外展開の加速に取り組んできました。また、本年度より開始した３ヶ年計画「大和ハウスグループ第６次中期経営計画」に基づき、事業領域の広さを活かした持続的な成長を図ってきました。」
幅広い事業領域を活かして不動産開発投資、Business分野の拡大、海外展開の加速を進め、持続的成長を図る基本姿勢を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客様と共に新たな価値を創り、活かし、高め、人が豊かに生きる社会の実現を目指し、「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、戸建住宅、賃貸住宅、マンション、住宅ストック、商業施設、事業施設といった生活基盤産業への総合的な事業を展開しています。」
スタンレー・マーチン社の持分取得目的の説明において、従来の価値共創グループとしての基本姿勢を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客様と共に新たな価値を創り、活かし、高め、人が豊かに生きる社会の実現を目指し、「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、戸建住宅、賃貸住宅、マンション、住宅ストック、商業施設、事業施設といった生活基盤産業への総合的な事業を展開しています。」
米国戸建住宅会社の取得目的を説明する中でも、従来の価値共創グループとしての基本姿勢を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「人・街・暮らしの価値共創グループ」として社会のニーズに応じた幅広い事業分野での事業展開、積極的なイノベーション・新規分野の開拓を進めること」
社会的貢献と株主価値創造を両立し、企業価値向上を目指す基本的な経営姿勢として示されている。