読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
330
百万円（当期純損失の改善額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2026年8月期会社の説明として取り出せた項目 5 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
営業利益-1,473百万円
経常利益-1,452百万円税引前当期純損失
純利益-1,455百万円
販管費318百万円その他一般管理費
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
研究開発及び情報開示は概ね計画どおり進捗した一方、事業提携の実現には至らなかった増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
- 研究開発費の減少△270百万円
- rogocekib研究開発費の減少△272百万円
- 米国CRO費用の増加＋248百万円
- 原薬・製剤関連コストの減少△521百万円
- その他一般管理費の減少△46百万円
- 営業外収益・特別利益の増加＋32百万円
- 営業外費用・特別損失の増加＋18百万円
新しい施策
- rogocekibの拡大コホート完遂、DDI試験、第2相臨床試験開始準備に向けた第12回新株予約権による資金調達
- AMED「GRiT」を活用した日本を含む国際共同治験の準備
- rogocekibを中心とした国内外の事業提携の追求
- 固定費の効率化とrogocekibへの経営資源集中
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- 臨床試験の症例登録総数129名
- 日本での症例登録数60件
- 米国での症例登録数70件
- 米国第1/2相試験の用量漸増コホート症例数42症例
- IEコホート症例数27症例
- 全奏効率（米国試験）11.8%
- 全奏効率（日本第1相試験）42.9%
従業員数
人数22名
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2026年8月期 |
| 営業利益 | -1,473百万円 |
| 経常利益 | -1,452百万円（税引前当期純損失） |
| 純利益 | -1,455百万円 |
| 販管費 | 318百万円（その他一般管理費） |
| 計画に対する自己評価 | 研究開発及び情報開示は概ね計画どおり進捗した一方、事業提携の実現には至らなかった |
| 増減要因の内訳 | 要因 研究開発費の減少 / 金額 △270百万円、要因 rogocekib研究開発費の減少 / 金額 △272百万円、要因 米国CRO費用の増加 / 金額 ＋248百万円、要因 原薬・製剤関連コストの減少 / 金額 △521百万円、要因 その他一般管理費の減少 / 金額 △46百万円、要因 営業外収益・特別利益の増加 / 金額 ＋32百万円、要因 営業外費用・特別損失の増加 / 金額 ＋18百万円 |
| 主要KPI | 指標名 臨床試験の症例登録総数 / 値 129名 / 前年同期比 非開示、指標名 日本での症例登録数 / 値 60件 / 前年同期比 非開示、指標名 米国での症例登録数 / 値 70件 / 前年同期比 非開示、指標名 米国第1/2相試験の用量漸増コホート症例数 / 値 42症例 / 前年同期比 非開示、指標名 IEコホート症例数 / 値 27症例 / 前年同期比 非開示、指標名 全奏効率（米国試験） / 値 11.8% / 前年同期比 非開示、指標名 全奏効率（日本第1相試験） / 値 42.9% / 前年同期比 非開示 |
| 従業員数 | 人数 22名 / 期中の増減・採用計画 非開示 |
| 新しい施策 | rogocekibの拡大コホート完遂、DDI試験、第2相臨床試験開始準備に向けた第12回新株予約権による資金調達、AMED「GRiT」を活用した日本を含む国際共同治験の準備、rogocekibを中心とした国内外の事業提携の追求、固定費の効率化とrogocekibへの経営資源集中 |
この書類が述べていない項目（20件）
売上高売上総利益率営業利益率当四半期3か月の実績通期業績予想通期予想に対する進捗率セグメント別実績単価と数量の指標店舗数・拠点数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。研究開発費は、米国CRO費用が増加した一方、治験用の原薬・製剤を一定量確保済みで当期の製造関連費用が限定的だったため減少した。一般管理費は、減資に伴う外形標準課税、特許関連コスト、固定費削減施策の影響で減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。