読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
334
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年9月1日〜2026年2月28日非連結（個別）日本基準営業利益-662百万円
経常利益-632百万円
純利益（親会社株主帰属）-633百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△8.95円
期末の財政状態
総資産2,512百万円
うち純資産 2,315 百万円自己資本比率 91.8%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-611,138
投資+53
財務+509,889
純増減-101,196
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,447,760千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益-2,008百万円
経常利益-1,958百万円
純利益-1,960百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
研究開発費が510百万円（前年同期比36.2％減）、その他の販売費及び一般管理費が152百万円（前年同期比22.5％減）となった。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載はあるが、今後1年間の事業継続に必要な資金は確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められない。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2026年3月1日から3月31日までに第9回新株予約権の一部が行使され、普通株式1,485,500株を発行。資本金と資本準備金がそれぞれ88,700千円増加し、3月31日現在の発行済株式総数は75,216,400株となった。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数73,730,900株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年9月1日〜2026年2月28日 |
| 営業利益 | -662百万円 |
| 経常利益 | -632百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -633百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △8.95円 |
| 自己資本比率 | 当期末 91.8 / 前期末 90.8 |
| 総資産 | 2,512百万円 |
| 純資産 | 2,315百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -611,138千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 53千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 509,889千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,447,760千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 -2,008百万円 / 経常利益 -1,958百万円 / 純利益 -1,960百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載はあるが、今後1年間の事業継続に必要な資金は確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められない。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2026年3月1日から3月31日までに第9回新株予約権の一部が行使され、普通株式1,485,500株を発行。資本金と資本準備金がそれぞれ88,700千円増加し、3月31日現在の発行済株式総数は75,216,400株となった。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 73,730,900株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 研究開発費が510百万円（前年同期比36.2％減）、その他の販売費及び一般管理費が152百万円（前年同期比22.5％減）となった。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。研究開発費が510百万円（前年同期比36.2％減）、その他の販売費及び一般管理費が152百万円（同22.5％減）となったこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。