Komori
植木組(1867)・目標再掲

第12次中期経営計画による収益基盤の確立

FY2017に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q3。

9記載
4年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017 – FY2018-Q2再掲FY2019-Q1 – FY2019-Q3再定義FY20192017: 220172018: 320182019: 320192020: 12020
同じテーマの他社
中期経営計画による収益基盤の構築60社が書いているテーマ・逆風0社・追い風62社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている60社のうち14社を表示しています。上の文は60社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    第12次中期経営計画から第13次中期経営計画への移行後の経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと説明している。
  2. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    第12次中期経営計画から第13次中期経営計画への移行後も、経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと説明している。
  3. FY2019再定義有価証券報告書

    「なお、今年4月より第13次中期経営計画(2019-2021年度)をスタートさせました。第13次中期経営計画では「地域の守り手である為に、長期持続的な成長に向け競争力ある事業基盤を構築する」を基本方針とし、重点テーマとして、1.建設技術力の強化、2.生産性改善、3.建築事業競争力の強化、4.市場変化に対応した事業領域・エリアの拡大、5.人材育成の強化の5つを掲げ、それぞれの部門で実現のための施策を掲げ、安定した経営基盤の確立を目指してまいります。」

    2016~2018年度の第12次中期経営計画から、2019~2021年度の第13次中期経営計画へ計画枠組みが切り替わり、重点テーマが再整理された。
  4. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと説明している。
  5. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと説明している。
  6. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと説明している。
  7. FY2018前進有価証券報告書

    「第12次中期経営計画につきましては、重点施策として、1.収益確保、2.人材育成、3.グループ力強化を掲げ、各統括部単位で重点施策に則った方針を策定し、実現のための方針活動を展開してきました。1番目の収益確保については、関東圏深耕による受注と利益の確保、新規顧客・新分野拡大による事業領域の拡大、早期人材育成による高収益体質の確立などをメインテーマに掲げ、それぞれ、東京都河川工事の受注、ミルメーカーやプラント設備の受注、新規顧客案件の受注などといった成果を上げております。2番目の人材育成については、技術力の向上と生産性向上、次世代を担う人材の確保などをメインテーマにし、それぞれ、ICT土工による生産性向上、CIM等の活用による工事成績評定点の向上、技術士などの公資格取得者数増加、中途採用による技術者不足への対応などを行っております。」

    第12次中期経営計画の重点施策を継続し、収益確保・人材育成について、受注実績、ICT土工、CIM、公資格取得者増加、中途採用などの具体的な進捗を記載している。
  8. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    第12次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと説明している。
  9. FY2017初出有価証券報告書

    「当年度スタートした第12次中期経営計画(2016-2018年度)において、「良質な波を捉え、収益基盤を確立する」を基本方針として掲げ、好調な建設市場で遅れをとることなく、当社の強みを生かせる市場を選別し、よりスピーディな意思決定を可能とするフラットな組織体制への変革を行い、効果的に経営資源を投入し生産性と収益力の向上を図り、厳しい環境下でも耐えうる堅固で安定した経営基盤の確立を目指します。」

    2016~2018年度の第12次中期経営計画で、収益基盤・経営基盤の確立を基本方針とし、市場選別、フラットな組織体制、経営資源投入、生産性・収益力向上を手段として掲げている。平成31年3月期の連結目標として売上高500億円、営業利益20億円、経常利益20億円、親会社株主に帰属する当期純利益12億50百万円、ROE7.0%以上、配当性向20.0%以上を示している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
植木組の次の決算発表は2026-11-09の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
第12次中期経営計画による収益基盤の確立|植木組(1867)の変遷 | Komori