南海辰村建設（1850）・施策引き上げ
働き方改革の推進
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2023。直近の記載はFY2026。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
組織風土改革・従業員エンゲージメント向上33社が書いているテーマ・逆風0社・追い風35社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「さらには、タレントマネジメントシステムの活用等による「組織・人財マネジメントの強化」、部門や上司・部下、世代の垣根を越えた従業員間の「コミュニケーションの活性化」、互いに理解・共感し合える風土や多様な価値観を認める風土の醸成等による「ダイバーシティ＆インクルージョンのさらなる浸透」等、「組織風土改革」の諸施策に取り組んでまいります。」
働き方改革の範囲が、働きやすい職場環境だけでなく、タレントマネジメント、コミュニケーション、ダイバーシティ＆インクルージョンを含む組織風土改革へ広がった。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「具体的には、働きがいの主要素である働きやすさの実現に向け、現場・本社の働き方の見直しやＤＸの推進を通じて業務の効率化を推進し、時間外労働を削減するとともに生産性の向上を図るなど、働きやすい職場環境を整備することによって、離職率５％以下（過去５年平均実績3.6％）を維持してまいります。」
働き方改革を、働きやすさ・業務効率化・時間外労働削減・生産性向上と離職率5％以下の維持という測定可能な目標に具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「d 従業員が生き生きと活躍できる職場環境の整備 … g 働きやすい環境づくりの推進」
従来の人材育成・働き方改革から、従業員が活躍できる職場環境および働きやすい環境づくりへ表現が再整理された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「（イ）人材育成と働き方改革の推進」
人材育成と働き方改革の推進を経営基盤強化の具体的指針として継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「（イ）人材育成と働き方改革の推進」
人手不足および時代の流れへの対応として、人材育成と働き方改革を新計画の具体的指針に含めている。