新工法・新材料による品質・生産性の向上
FY2016に初出。30回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026研究開発費増加有価証券報告書
「当社は、社会やお客様のニーズに対応すべく、国内建設事業本部技術研究所を中心として、品質の向上及び生産性の向上を目指し、新工法・新材料の調査研究に努めている。 また、一般社団法人日本建設業経営協会中央技術研究所のメンバーとして、各種の共同研究開発を行っている。 当連結会計年度における研究開発費は 156 百万円であった。」
技術研究所・共同研究による新工法・新材料の研究方針を継続し、研究開発費は前年度の122百万円から156百万円へ増加した。具体的な研究成果や導入完了は記載していない。 - FY2026-H1研究開発費減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は52百万円である。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。 不動産事業及びその他の事業 研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費は52百万円で、前年同期の83百万円から減少した。新工法・新材料に関する具体的な研究内容や成果は記載していない。 - FY2025-H1研究開発費増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は83百万円である。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費は前年同期の76百万円から83百万円へ増加した。新工法・新材料に関する具体的な研究内容や成果は記載していない。 - FY2024研究開発費増加有価証券報告書
「当社は、社会やお客様のニーズに対応すべく、技術本部技術研究所を中心として、品質の向上及び生産性の向上を目指し、新工法・新材料の調査研究に努めている。 また、一般社団法人日本建設業経営協会中央技術研究所のメンバーとして、各種の共同研究開発を行っている。 当連結会計年度における研究開発費は122百万円であった。」
新工法・新材料の研究方針を継続し、研究開発費は前年度の115百万円から122百万円へ増加した。具体的な研究成果や導入完了は記載していない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画「中計83」のもと、経営環境の変化に適応して持続的成長を目指すため、採用強化、処遇改善、健康経営の推進による人財確保、教育の充実や新工法への取組み強化等による技術力の向上、省力化や効率化に向けたＤＸ推進や業務フローの見直しなど、経営基盤の改革を推進してきた。」
教育の充実や新工法への取組み強化を通じた技術力向上を、既存の研究開発・技術力強化の方針に沿う施策として再確認している。具体的な研究成果や導入完了は記載していない。 - FY2024-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は76百万円である。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費は当第2四半期累計期間に76百万円となり、前年同期の61百万円、前四半期記載の41百万円から増加した。具体的な新工法・新材料の研究内容や成果は記載していない。 - FY2024-Q1研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は41百万円であった。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。 不動産事業及びその他の事業 研究開発活動は特段行っていない。」
当第1四半期累計期間の研究開発費は41百万円で、前年同期の24百万円から増加した。具体的な新工法・新材料の研究内容や成果は記載していない。 - FY2023研究開発費増加有価証券報告書
「当社は、社会やお客様のニーズに対応すべく、技術本部技術研究所を中心として、品質の向上及び生産性の向上を目指し、新工法・新材料の調査研究に努めている。 また、一般社団法人日本建設業経営協会中央技術研究所のメンバーとして、各種の共同研究開発を行っている。 当連結会計年度における研究開発費は 115 百万円であった。」
技術研究所・共同研究による新工法・新材料の研究方針を継続し、研究開発費は前年度の103百万円から115百万円へ増加した。 - FY2023-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は90百万円であった。」
研究開発費は当第3四半期累計期間に90百万円となり、前回記載の当第2四半期累計期間の51百万円から増加した。具体的な新工法・新材料の研究内容や成果は記載していない。 - FY2023-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は61百万円である。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
当第2四半期累計期間の研究開発費は61百万円で、前回の51百万円から増加した。具体的な新工法・新材料の研究内容や成果は記載していない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、社会やお客様のニーズに対応すべく、技術研究所を中心として、品質の向上及び生産性の向上を目指し、新工法・新材料の調査研究に努めている。また、一般社団法人日本建設業経営協会中央技術研究所のメンバーとして、各種の共同研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は103百万円であった。」
技術研究所と共同研究による新工法・新材料の研究方針を継続し、年間研究開発費は103百万円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は76百万円であった。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費76百万円を計上したが、新工法・新材料に関する具体的な研究内容や成果について新たな説明はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は51百万円である。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
建設事業の研究開発費51百万円を計上したが、新工法・新材料に関する具体的な研究内容や成果について新たな説明はない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24百万円であった。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費24百万円を計上したが、新工法・新材料に関する具体的な研究内容や成果について新たな説明はない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、社会やお客様のニーズに対応すべく、技術研究所を中心として、品質の向上及び生産性の向上を目指し、新工法・新材料の調査研究に努めている。また、一般社団法人日本建設業経営協会中央技術研究所のメンバーとして、各種の共同研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は84百万円であった。」
技術研究所と共同研究による新工法・新材料の研究方針を継続し、通期研究開発費を84百万円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は70百万円であった。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。 不動産事業及びその他の事業 研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費70百万円を計上したと記載しているが、新工法・新材料などの具体的な研究内容や成果について新たな説明はない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は46百万円である。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費46百万円を計上したが、新工法・新材料に関する具体的な研究内容や成果は示していない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は25百万円であった。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費25百万円を計上したが、新工法・新材料に関する具体的な研究内容や成果は示していない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、社会やお客様のニーズに対応すべく、技術研究所を中心として、品質の向上及び生産性の向上を目指し、新工法・新材料の調査研究に努めている。 当連結会計年度における研究開発費は60百万円であった。」
技術研究所を中心とする新工法・新材料の研究方針を再掲し、通期の研究開発費を60百万円と記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は44百万円であった。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費44百万円を計上したと記載しているが、新工法・新材料などの具体的な研究内容や成果は示していない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は26百万円であった。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費26百万円を計上したと記載しているが、新工法・新材料などの具体的な研究内容や成果は示していない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12百万円であった。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費12百万円と、連結子会社では特段の研究開発活動を行っていないことを記載している。新工法・新材料に関する具体的な研究内容は示していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10百万円であった。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費10百万円と、連結子会社では特段の研究開発活動を行っていないことを再掲している。新工法・新材料に関する具体的な研究内容は記載していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７百万円であった。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費7百万円と、連結子会社では特段の研究開発活動を行っていないことを再掲している。新工法・新材料の具体的内容は示していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４百万円であった。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
研究開発費4百万円と、連結子会社では特段の研究開発活動を行っていないことを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９百万円であった。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
建設事業の研究開発費9百万円と、連結子会社では特段の研究開発活動を行っていないことを記載している。新工法・新材料の具体的内容は示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６百万円であった。 なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
建設事業の研究開発費は当第２四半期連結累計期間に６百万円で、連結子会社では特段の研究開発活動を行っていないと再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４百万円であった。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
建設事業の研究開発活動について、当第1四半期の研究開発費4百万円と、連結子会社では特段の研究開発活動を行っていないことを記載している。新工法・新材料の具体的内容は示していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10百万円であった。なお、連結子会社においては、研究開発活動は特段行っていない。」
建設事業の研究開発費として当第3四半期連結累計期間に10百万円を計上したが、新工法・新材料など個別の研究内容については記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、社会やお客様のニーズに対応すべく、技術研究所を中心として、品質の向上及び生産性の向上を目指し、新工法・新材料の調査研究に努めている。また、一般社団法人日本建設業経営協会中央技術研究所のメンバーとして、各種の共同研究開発を行っている。」
技術研究所と共同研究を通じて、新工法・新材料を品質と生産性の向上につなげる方針である。