佐田建設（1826）・施策前進
ICT導入による働き方改革と業務効率化
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による生産性・粗利率向上86社が書いているテーマ・逆風2社・追い風84社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている86社のうち14社を表示しています。上の文は86社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「データ収集・蓄積、データ統合・活用による業務の高度化・効率化を徹底する。」
従来のICT導入・働き方改革を、データ収集・蓄積、統合・活用による業務高度化・効率化という具体的なDX施策へ展開している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「受注施策の改善」・「生産性向上への改革」・「技術職員の確保と育成」・「ＤＸへの取組み」と女性活躍促進のため「女性技術職の採用」や「働きやすい職場環境作り」等を強力に推進してまいります。」
従来のICT・働き方改革のテーマを、DX、生産性向上、女性技術職採用、働きやすい職場環境づくりを含む計画施策として継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「②サスティナビリティ経営の推進 １.ＥＳＧ経営の実践 ２.人材の確保と育成 ３.ＤＸの推進 ４.働き方改革の推進 ５.コーポレートガバナンスの強化」
従来のICT導入・働き方改革の施策が、新中期経営計画ではDXの推進を含むサステナビリティ経営の枠組みに整理されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「③働き方改革の推進 ＩＣＴの導入と活用により、作業及び業務の効率化・省力化を実現して労働生産性を向上させ「働き方改革」の推進を図る。」
ICT導入・活用による効率化、省力化、労働生産性向上を中期経営計画の施策として継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「③働き方改革の推進 ＩＣＴの導入と活用により、作業及び業務の効率化・省力化を実現して労働生産性を向上させ「働き方改革」の推進を図る。」
ICTの導入・活用を通じた作業効率化、省力化、労働生産性向上を新たな計画施策として明示している。