大規模自然災害等リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
大成建設がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中15社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2023後退有価証券報告書
「現在、新型コロナウイルス感染症は、感染症法上、５類感染症に移行しておりますが、再度、感染が拡大した場合においても、速やかに感染防止対策を強化できる体制を整備しております。」
感染症リスクについて、5類感染症への移行を記載しつつ、再拡大時の対策体制を継続している。 - FY2022-Q3感染症影響の緩和と新たな変異株蔓延の併存有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が緩和される中、徐々に回復に向かっておりましたが、新たな変異株の蔓延や原材料価格の高止まり、世界的な供給制約等により、生産活動や設備投資を中心に依然として先行き不透明な状況にあります。」
感染症影響が緩和され回復に向かっていた一方、新たな変異株の蔓延により先行き不透明な状況が続くと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「日本経済は、欧米諸国を中心に新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進捗したことに伴い、外需拡大の寄与を受けた製造業等の企業収益に回復の兆しが見られるものの、緊急事態宣言の発令が長期にわたり、個人消費の制約要因が払拭されなかったことなどから、総じて足踏みの状態が継続しました。」
ワクチン接種や外需による回復の兆しがある一方、緊急事態宣言の長期化と個人消費の制約が続き、感染症の影響を受けた経済状況を継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済は、新型コロナウイルス感染症の収束が未だ見通せない中、依然として厳しい状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症の収束が見通せず、厳しい経済状況が続いているとの認識を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「日本経済は、新型コロナウイルス感染症の収束が見通せない中、依然として厳しい状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の収束が見通せず、厳しい経済状況が続いているとの認識を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「日本経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行に伴い、極めて厳しい状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症の世界的大流行による厳しい経済状況を継続して記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、経験したことのないレベルで将来に対する不確実性が高まっていることに加え、足元ではサプライチェーンの分断や人との接触を回避する社会的隔離政策による需要の急減が国内外で発生している」
従来は将来リスクとして記載していた感染症流行について、新型コロナウイルス感染症の拡大、サプライチェーン分断、需要急減が実際に発生していると記載した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大規模地震、風水害等の大規模自然災害や感染症の大流行が発生した場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大規模自然災害・感染症リスクを継続記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模地震、風水害等の大規模自然災害や感染症の大流行が発生した場合には、業績に影響を及ぼす可能性がある。」
大規模地震、風水害、感染症の大流行をリスクとして記載。