市場縮小と競争環境激化
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
大成建設がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「国内建設市場の急激な縮小や競争環境の激化が生じた場合には、建設事業の受注高・売上高・売上総利益が減少するリスクが生じます。」
国内建設市場の縮小・競争激化を引き続き事業環境リスクとして記載している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「建設市場においては、民間建設投資の伸び悩みが見られる一方、堅調な公共投資により、建設投資全体としては底堅く推移しております。しかしながら、依然として、建設資材価格の高止まりがコスト上昇圧力となっていることから、建設業界全体としては厳しい経営環境が続いております。」
公共投資は堅調である一方、民間建設投資の伸び悩みと資材価格高止まりによる厳しい経営環境を記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「受注競争の激化や主要資材の高騰等により、全体として厳しい状況が続いております。」
公共投資や民間建設投資の増加見込みを示す一方、受注競争の激化と主要資材高騰により、建設市場全体は厳しい状況が続くと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界においては、国土強靭化対策をはじめとする公共投資は増加基調にあるものの、景気の先行き不透明感が払拭されないことに伴い、民間設備投資は弱含む傾向が持続しており、建設投資全体では前年を下回る水準で推移しております。」
公共投資の増加基調がある一方、民間設備投資の弱含みと建設投資全体の前年割れを記載しており、市場環境の不透明性・縮小懸念を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界においては、公共投資は堅調であるものの、企業業績の低迷から民間設備投資の冷え込みが懸念されており、先行き不透明な状況となっております。」
公共投資が堅調である一方、民間設備投資の冷え込み懸念と建設業界の先行き不透明性を継続して記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「建設業界においては、公共投資は底堅く推移しているものの、民間設備投資や民間住宅投資は弱含んでおり、先行き不透明な状況となっております。」
従来の新型コロナウイルス感染症による景気悪化懸念に加え、民間設備投資・民間住宅投資の弱含みと建設業界の先行き不透明性を記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「短期的には新型コロナウイルス感染症拡大により景気の一段の悪化が懸念されており、当社グループを取り巻く経営環境は極めて厳しい状況が継続すると考えられます。また、中長期的には、国内建設需要の減少に伴う競争環境の激化が見込まれます。」
従来の市場縮小・競争激化リスクに加え、新型コロナウイルス感染症による短期的な景気悪化を記載した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「建設・不動産市場の急激な縮小や競争環境の激化が生じた場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場縮小・競争激化リスクを継続記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「建設・不動産市場の急激な縮小や競争環境の激化が生じた場合には、業績に影響を及ぼす可能性がある。」
建設・不動産市場の縮小と競争激化をリスクとして記載。