オリエンタル白石（1786）・方針再定義
有形・無形の企業価値向上と環境事業
FY2021に初出。3回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ESG戦略・マテリアリティに基づく経営推進141社が書いているテーマ・逆風0社・追い風141社
オリエンタル白石がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに24社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている141社のうち14社を表示しています。上の文は141社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、外部環境の変化や中長期経営方針の検討を踏まえ、従来のマテリアリティを見直しました。社会・環境課題が当社のビジネスモデルと将来の財務に与える影響を再評価し、収益の安定化や成長機会とのつながりを重視して、重要なテーマを再定義しています。」
従来のマテリアリティを、事業モデル・将来財務、収益安定化、成長機会とのつながりを重視する形で再定義している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「経営理念の「人と技術を活かし、常に社会から必要とされる集団を目指す」に基づき、私たちは社会資本の整備・維持や地域社会及び地球環境の課題解決に向けたあらゆる事業活動を通じ、持続可能な社会への貢献と企業価値の向上を追求していきます。」
従来の環境事業・社会貢献方針を、脱炭素、再生可能エネルギー、廃棄物削減、人権・多様性、協力会社、コンプライアンスを含むサステナビリティ基本方針へ拡張している。 - FY2021初出有価証券報告書
「安定的な配当継続を目指す・環境事業を進めるとともに社会貢献に努める」
企業価値向上の方針として、安定配当、環境事業、社会貢献を挙げている。