有価証券・事業用不動産の価値下落リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
藤田エンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「営業活動上の必要性から、有価証券・事業用不動産等の資産を保有しているため、有価証券については発行体に継続性の疑義が生じた場合や時価が著しく下落した場合に、また、事業用不動産については時価及び収益性が著しく低下した場合に、減損処理等により当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。当社グループでは、取締役会等において投資の適正性を判定しております。」
有価証券のリスク要因に、時価下落だけでなく発行体の継続性への疑義を加えて整理している。投資の適正性を取締役会等で判定する対応は継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、取締役会等において投資の適正性を判定しております。」
有価証券・事業用不動産の価値下落リスクに対し、取締役会等で投資の適正性を判定する管理方法を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業活動上の必要性から、有価証券・事業用不動産等の資産を保有しているため、有価証券については時価が著しく低下した場合等に、また、事業用不動産については時価及び収益性が著しく低下した場合に、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
有価証券・事業用不動産の価値下落リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業活動上の必要性から、有価証券・事業用不動産等の資産を保有しているため、有価証券については時価が著しく低下した場合等に、また、事業用不動産については時価及び収益性が著しく低下した場合に、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
有価証券・事業用不動産の価値下落リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業活動上の必要性から、有価証券・事業用不動産等の資産を保有しているため、有価証券については時価が著しく低下した場合等に、また、事業用不動産については時価及び収益性が著しく低下した場合に、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
有価証券・事業用不動産の価値下落リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「有価証券については時価が著しく低下した場合等に、また、事業用不動産については時価及び収益性が著しく低下した場合に、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
営業上保有する有価証券と事業用不動産の時価・収益性低下をリスクとしている。