高松コンストラクショングループ（1762）・目標後退
賃貸マンション事業の拡大
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
12記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不動産・賃貸住宅事業の収益柱化42社が書いているテーマ・逆風4社・追い風39社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中4社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている42社のうち14社を表示しています。上の文は42社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020後退有価証券報告書
「昨今の新型コロナウイルス感染拡大による建設投資マインドの悪化、サプライチェーン分断による資材調達の遅延、テレワークの浸透による人口分散の可能性など、事業環境は大きく変化しており、こうした環境変化に柔軟に対応してまいります。」
従来の東名阪・低金利を前提とした土地有効活用事業の堅調見通しに対し、投資マインド、資材調達、人口分散の変化を踏まえた柔軟対応へ表現が弱まっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「この中で、好調が持続している東名阪の土地有効活用事業を中核事業とする髙松建設グループが事業拡大を図るとともに、青木あすなろ建設グループは安定成長しつつ、利益率の向上を図る計画です。」
東名阪の土地有効活用事業を中核とする髙松建設グループの事業拡大方針と、青木あすなろ建設グループの安定成長・利益率向上方針を再確認している。 - FY2020-Q1引き上げ有価証券報告書
「好調が持続している東名阪の土地有効活用事業を中核事業とする髙松建設グループが事業拡大を図る」
従来の首都圏中心の土地有効活用事業から、東名阪を対象とする事業拡大へ対象地域を広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「髙松建設グループは好調を持続する首都圏の土地有効活用を中心に事業拡大を図り、グループ全体の成長を牽引する」
首都圏の土地有効活用を中心とする髙松建設グループの成長方針を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「好調を持続する首都圏での賃貸マンション建築を中心とした土地有効活用事業を拡大し、グループ全体の成長を牽引する計画です。」
首都圏の賃貸マンション建築を中心とする土地有効活用事業の拡大方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「好調を持続する首都圏での賃貸マンション建築を中心とした土地有効活用事業を拡大し」
首都圏の賃貸マンション建築を中心とする土地有効活用事業の拡大方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「好調を持続する首都圏での賃貸マンション建築を中心とした土地有効活用事業を拡大し」
首都圏の賃貸マンション建築を中心とする土地有効活用事業の拡大方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「髙松建設は好調を持続する首都圏の土地有効活用を中心に事業拡大をはかり」
首都圏の土地有効活用を中心とする髙松建設の事業拡大方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「髙松建設は好調を持続する首都圏の土地有効活用を中心に事業拡大をはかり」
首都圏の土地有効活用を中心とする事業拡大方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「髙松建設は好調を持続する首都圏の土地有効活用を中心に事業拡大を図り」
首都圏の土地有効活用を中心とする髙松建設の事業拡大方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「髙松建設グループは、好調を持続する首都圏の土地有効活用を中心に事業拡大をはかり」
土地有効活用、とくに首都圏を中心とする事業拡大方針を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「賃貸マンション事業の一層の拡大（シェアアップ）」
髙松建設グループの事業基本方針の一つとして、賃貸マンション事業のシェア拡大を掲げている。