読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
33.5
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日非連結（個別）日本基準売上高1,085百万円前年比 +33.5%
営業利益36百万円
経常利益35百万円
純利益（親会社株主帰属）27百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益21.78円
売上高営業利益率3.3%
期末の財政状態
総資産775百万円
うち純資産 312 百万円自己資本比率 40.2%前期末比 -6.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+6
投資-102
財務+179
純増減+83
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高147百万円
セグメント別売上高モビリティ 973,035千円（前年比 +30.6%）、インポート 112,826千円（前年比 +65.5%）
セグメント別利益モビリティ 277,624千円（前年比 +563.0%）、インポート -7,550千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,250百万円（前年比 +15.2%）
営業利益120百万円（前年比 +233.2%）
経常利益119百万円（前年比 +237.2%）
純利益100百万円（前年比 +269.6%）
年間配当予想0.00円 銭 → 非開示
業績の増減要因
大型開発案件の増加、継続案件および総合情報配信サービスの売上増加、人月単価の見直し、業務委託費の抑制。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2024年4月16日に東京証券取引所グロース市場へ上場。一般募集による新株式発行、自己株式の処分、第三者割当による新株式発行を実施。
減損損失当期は計上なし
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 17千円
減価償却費43,470千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数1,344,000
期末自己株式数100,000
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 1,085百万円（前年比 +33.5%） |
| 営業利益 | 36百万円 |
| 経常利益 | 35百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 27百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 21.78円 |
| 売上高営業利益率 | 3.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 40.2% / 前期末 46.9% |
| 総資産 | 775百万円 |
| 純資産 | 312百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -102百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 179百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 147百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,250百万円（前年比 +15.2%） / 営業利益 120百万円（前年比 +233.2%） / 経常利益 119百万円（前年比 +237.2%） / 純利益 100百万円（前年比 +269.6%） |
| 年間配当予想 | 0.00円 銭 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | モビリティ 973,035千円（前年比 +30.6%）、インポート 112,826千円（前年比 +65.5%） |
| セグメント別利益 | モビリティ 277,624千円（前年比 +563.0%）、インポート -7,550千円 |
| 減価償却費 | 43,470千円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 17千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2024年4月16日に東京証券取引所グロース市場へ上場。一般募集による新株式発行、自己株式の処分、第三者割当による新株式発行を実施。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 1,344,000 |
| 期末自己株式数 | 100,000 |
| 業績の増減要因 | 大型開発案件の増加、継続案件および総合情報配信サービスの売上増加、人月単価の見直し、業務委託費の抑制。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。受注金額10百万円以上の大型開発案件、前期に完成した案件の継続開発、顧客のDX化支援として提供した総合情報配信サービスの売上が増加しました。また、人月単価の見直しや業務委託費の抑制など、生産性向上の施策を実施しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。