東急建設（1720）・施策前進
インフラ維持管理・更新・マネジメント技術の開発
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-05-20。
8記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
インフラ点検・診断技術と予防保全サービスの事業化26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-20前進決算説明資料
「補修・補強を含むトンネルトータルソリューションで継続需要を取り込む」
トンネル技術について、新設工事だけでなく補修・補強を含む継続需要への展開を明示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、本システムの実用性が評価され、国土交通省関東地方整備局の「現場ニーズと技術シーズのマッチング」において、標準化推進技術に指定され、第10回ロボット大賞では優秀賞（社会インフラ・災害対応・消防分野）を受賞しました。」
トンネル全断面点検システムiTORELについて、現場試行で点検作業人数最大4割、内業時間18.5％の削減可能性を確認したうえ、標準化推進技術への指定及びロボット大賞優秀賞受賞に進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「今回の現場試行の結果、従来の方法に比べて、点検作業の人員が最大４割削減、帳票作成などの内業時間が18.5％削減可能であることを確認いたしました。」
従来から研究していたトンネル全断面点検・診断システム「ｉＴＯＲＥＬ」について、現場試行を実施し、人員及び内業時間の削減効果を確認した。今後は実用化と社会実装を進めるとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「１.安心安全 ・維持管理技術・災害対策技術（地震、洪水等）・施工自動化システム」
維持管理技術、災害対策技術及び施工自動化システムを研究開発分野として引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「１.安心安全 ・維持管理技術・災害対策技術（地震、洪水等）・施工自動化システム」
研究開発分野として維持管理技術及び地震・洪水等の災害対策技術を引き続き掲げている。新たな個別の実証完了は示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「「トンネル全断面点検・診断システム」の実証実験を当社施工のトンネル工事で行った。」
NEDO、東京大学、湘南工科大学との共同開発中のシステムについて、施工現場で実証実験を実施した。今後は既設トンネルの定期点検や竣工前検査への活用を検討するとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）インフラ維持管理・更新・マネジメント技術の研究・開発を、国立研究開発法人新エネルギー・産業開発機構（ＮＥＤＯ）より委託され、平成26年度より５年間の予定で、当社を研究代表者として東京大学、湘南工科大学と共同で「トンネル全断面点検・診断システムの開発」を実施している。」
NEDO、大学等との共同研究によるトンネル点検・診断及び橋梁点検技術の開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「インフラ維持管理・更新・マネジメント技術」の研究・開発を、国立研究開発法人新エネルギー・産業開発機構（ＮＥＤＯ）より委託され、当社を研究代表者として東京大学、湘南工科大学と共同で「トンネル全断面点検・診断システムの開発」を実施している。」
NEDO、大学等との共同研究を通じ、トンネル点検・診断や橋梁点検の技術開発に取り組んでいる。