設備更新CMによる更新・ランニングコスト縮減
FY2018に初出。18回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「新築・改修・移転や基幹設備等の最適化更新や、脱炭素化及び環境・省エネ・ライフサイクルコストの最適化等に関するサービスを提供しております。」
基幹設備等の最適化更新を、脱炭素化、環境・省エネ、ライフサイクルコストの最適化と組み合わせて支援する取組を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「新築・改修・移転や基幹設備等の最適化更新や、脱炭素化及び環境・省エネ・ライフサイクルコストの最適化等に関するサービスを提供しております。」
設備更新を、脱炭素化、環境・省エネ、ライフサイクルコストの最適化と組み合わせた支援として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「グローバル企業の国内拠点となる大型研究施設、生産施設をはじめ、教育施設の再構築や、日本最大の鉄道会社による大規模複合施設や各地方拠点施設、大手ＩＴ会社等が保有する施設の電気・空調・衛生設備更新等様々な分野での実績を重ね、」
研究施設、生産施設、教育施設、鉄道・ＩＴ企業の保有施設等における設備更新ＣＭの実績を重ねる取組を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「グローバル企業の国内拠点となる大型研究施設や生産施設をはじめ、商業施設及び学校法人施設の再構築や、日本最大の鉄道会社による大規模商業施設や各地方拠点施設、大手ＩＴ会社等の保有施設の電気・空調・衛生設備更新等の実績を重ね、既存顧客から継続的に引き合いを頂くと共に、新規顧客からの引き合いも増加しております。」
研究施設、生産施設、商業施設、学校法人施設、鉄道会社・ＩＴ会社の保有施設における設備更新等の実績を重ね、新規・既存顧客からの引き合いを得る取組を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ＣＭ事業においては、同時にＺＥＢやＬＥＥＤなど脱炭素化や環境施策も強く求められるようになり、基本計画段階から当社内の専門技術者チームが顧客の高い要求水準に対応しています。」
設備・環境施策について、ＺＥＢやＬＥＥＤを含む脱炭素化に基本計画段階から専門技術者チームが対応する方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ＣＭ事業においては、同時にＺＥＢやＬＥＥＤなど脱炭素化や環境施策も強く求められるようになり、基本計画段階から当社内の専門技術者チームが顧客の高い要求水準に対応しています。」
設備・環境施策について、ZEBやLEEDを含む脱炭素化への対応を基本計画段階から専門技術者チームが行う方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「多拠点施設同時進行の新築・改修・移転や基幹設備のＬＣＣ、脱炭素を考慮した機能最適化更新支援等を効率的に行っております。」
基幹設備について、LCCや脱炭素を考慮した最適化更新支援を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「多拠点施設同時進行の新築・改修・移転や基幹設備のＬＣＣや脱炭素を考慮した最適化更新支援を行っております。」
設備更新支援をLCCと脱炭素を考慮した最適化更新として継続して説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「大企業や自治体向けを中心に、当社の「窓口を一本化」して顧客保有資産の最適化をサポートするＣＲＥＭ（コーポレート・リアルエステート・マネジメント）事業については、当社技術者集団による透明なプロセス（ＣＭ手法）とデジタル活用による情報の可視化やデータベース活用によって、多拠点施設同時進行の新築・改修・移転や基幹設備のＬＣＣや脱炭素を考慮した最適化更新支援を行っております。」
設備更新支援を、ＬＣＣと脱炭素を考慮した最適化更新として継続して説明している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「多拠点施設同時進行の新築・改修・移転や基幹設備のＬＣＣ及び脱炭素を考慮した最適化更新支援を行っております。」
設備更新の支援を、単なる更新コスト・ランニングコスト縮減だけでなく、ＬＣＣおよび脱炭素を考慮した最適化更新として再整理している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地方公共団体における庁舎建設や学校におけるトイレ環境の一斉整備事業、国立大学における学舎整備事業の他、グローバル企業の国内拠点となる大型研究施設、生産工場、商業施設及び私立大学施設の再構築や、鉄道会社による日本有数の大規模施設及び各拠点施設での電気・空調設備更新等の実績を重ね、新規顧客が増加しております。」
公共施設、大学、研究施設、工場、商業施設、鉄道関連施設の設備更新等で実績を重ね、新規顧客が増加したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ＣＭ事業は、地方自治体庁舎や学校を始めとする公共施設において当社のＣＭサービスが評価されました。地方公共団体における庁舎建設や学校におけるトイレ環境の一斉整備事業、国立大学における学舎整備事業の他、グローバル企業の国内拠点となる大型研究施設、生産工場、商業施設及び私立大学施設の再構築や、鉄道会社による日本有数の大規模施設及び、各拠点施設での電気・機械設備更新等の実績を重ね、新規顧客が増加しております。」
公共施設、研究施設、生産工場、商業施設、大学施設、鉄道関連施設の電気・機械設備更新等で実績を重ね、新規顧客が増加したと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、グローバル企業の国内拠点となる大型研究施設、生産工場、商業施設及び大学施設の再構築や、駅舎や大規模商業施設での電気・空調等設備更新等の実績を重ね、新規顧客が増加しております。」
駅舎・大規模商業施設の電気・空調設備更新を含む設備更新ＣＭの実績を重ね、新規顧客が増加したと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ＣＭ事業は、グローバル企業の国内拠点となる大型研究施設、工場、商業施設及び大学施設の再構築や、駅舎や大規模商業施設での電気・空調等設備更新に加え、地方自治体庁舎や学校空調を始めとする公共施設においても当社のＣＭ実績が評価され、新規顧客が増加しております。」
駅舎・大規模商業施設の電気・空調設備更新や学校空調を含む設備更新ＣＭを、公共施設案件にも広げて継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、地球温暖化等の影響による学校空調のニーズの高まりの中で、千葉市（千葉県）、茨木市（大阪府）、姫路市（兵庫県）、市原市（千葉県）から空調設備更新に関する委託事業者として選定されました。」
設備更新ＣＭについて、学校空調の更新需要を背景とする複数自治体からの選定実績を引き続き記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また最近では、地球温暖化等の影響による学校空調のニーズの高まりにより、空調設備一斉更新に関する多くの引き合いを頂いております。」
設備更新CMについて、地球温暖化等による学校空調需要の高まりを背景に、空調設備一斉更新の引き合いが多いと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「建物本体に比べて、電気・空調設備の寿命は短く、約20～30年周期で大規模な修繕・更新工事が必要になります。当社は、設備機器を適切な時期、適正な計画で更新することにより、設備更新コストを抑えるとともにランニングコストを大幅に縮減する実績を積み上げております。」
電気・空調設備の20～30年周期の更新需要と、適切な時期・計画による更新コストおよびランニングコスト縮減の取組を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「建物本体に比べて、電気・空調設備の寿命は短く、約20～30年周期で大規模な修繕・更新工事が必要になります。設備更新工事の実施には高度な設備専門性が必要になるとともに想定以上の大きなコストがかかります。当社は、設備機器を適切な時期、適正な計画で更新することにより、設備更新コストを抑えるとともにランニングコストを大幅に縮減する実績を積み上げております。」
電気・空調設備の20～30年周期の更新需要に対し、設備専門性と適切な時期・計画による更新で、更新コストとランニングコストの縮減を図る取組を初めて独立したテーマとして記載している。