石油資源開発（1662）・方針再定義
4つのマテリアリティによる経営計画との接続
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営マテリアリティの特定・見直しによる長期価値創造78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風78社
石油資源開発がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。48社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「マテリアリティを従来の「CSR重点課題と経営計画をつなぐ、今取り組むべき課題」から「成長戦略における重要課題」へと再定義しました。」
マテリアリティをCSR重点課題と経営計画の接続項目から、成長戦略における重要課題へ再定義し、海外E&P資産群、CCUS、人材・組織、データドリブン経営の4項目に整理した。 - FY2023初出有価証券報告書
「2023年、CSR重点課題「SHINE」と経営計画とをつなぐものとしてマテリアリティを定義し、自らの持続的成長のために今特に取り組むべき４つの課題をCSR重点課題「SHINE」の中から特定しています。」
SHINEの個別課題から、エネルギー安定供給、カーボンニュートラル事業の確立、人材育成とダイバーシティ推進、デジタル・トランスフォーメーション（DX）の4つをマテリアリティとして特定した。