マテリアルグループ（156A）・施策前進
譲渡制限付株式報酬制度の導入
FY2024に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載は2026-04-14。
6記載
3年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
従業員・役員向け株式報酬（ストックオプション・譲渡制限付株式）の付与・発行656社が書いているテーマ・逆風0社・追い風737社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの739件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-04-14前進決算説明資料
「APファンドより、合計4%の株式を当社代表取締役CEO青﨑曹、取締役CFO吉田和樹及び子会社の取締役が株式を取得（市場外における譲渡）」
契約締結の開示に続き、取締役等による395,088株、発行済株式総数の4%の取得と、取得後の持株比率が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年11月27日付開催の当社取締役会において譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分を決議し、2025年12月23日に自己株式102,174株の処分を実施しております。」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、当社取締役および子会社取締役への自己株式102,174株の処分を実施した。 - 2026-03-27初出発生事実
「当社の今後の業績拡大へのコミットメントをより一層強化し、中長期的な企業価値の向上に向けた経営努力を促すことを目的として、AP ファンドが保有する当社株式の一部を、当社取締役等が市場外で取得することについて合意し、当該株式譲渡に関する契約を締結しました。」
代表取締役CEO、取締役CFO及び子会社役員がAPファンドから当社株式を取得する契約を締結し、取得資金を当社が貸し付ける仕組みを開示した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当事業年度においては、2024年12月26日に41,050株（報酬債権の額24,999千円）を割当てております。」
譲渡制限付株式報酬制度に基づく取締役への株式割当を実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また当社は、2024年11月27日開催の取締役会決議により、2024年12月26日付で当社の取締役及び当社子会社の取締役に対する譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分を行いました。この結果、当中間連結会計期間において、自己株式が63,498千円減少しております。」
譲渡制限付株式報酬制度について、取締役および子会社取締役への自己株式処分を実施した。 - FY2024初出有価証券報告書
「本制度に基づき対象取締役に対して支給する金銭債権の総額は、年額100百万円以内とし、当社が対象取締役に対して割当てる普通株式の総数は、年85,000株以内といたします。」
提出後の定時株主総会で、株価変動のメリット・リスクを株主と共有する譲渡制限付株式報酬制度が承認されたことを後発事象として開示している。