ＤＸ投資需要は旺盛だがＩＴ人材不足が深刻化する
FY2023に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「ＤＸ関連投資を牽引役として、情報サービス業界では今後も売上増加が見込まれている一方、深刻化するＩＴ人材の不足により人材獲得競争の激化が懸念されております。」
ＤＸ関連のＩＴ投資需要が旺盛である一方、ＩＴ人材不足と人材獲得競争の激化を引き続き事業環境の重要な要素として認識している。 - 2026-03-25前進経営計画
「日本では、企業のDX投資が業界を問わず拡大しており、市場は今後も成長が見込まれる。」
国内DX関連投資が2024年度約5.3兆円から2030年度約9.3兆円へ拡大する予測を示し、市場成長の見通しを具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ＤＸ投資の増加やＩＴ人材需給ギャップの拡大が今後も予測されていることは、当社グループにとって良好な事業環境と考えております。」
ＤＸ投資需要及びＩＴ人材不足を引き続き事業環境の重要な要素として認識している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「そのような状況において、当社の主要事業領域であるＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）に関連するＩＴ投資需要は依然として旺盛であります。ＤＸ関連投資を牽引役として、情報サービス業界では今後も売上増加が見込まれている一方、深刻化するＩＴ人材の不足により人材獲得競争の激化が懸念されております。」
ＤＸ関連のＩＴ投資需要は旺盛である一方、ＩＴ人材不足及び人材獲得競争の激化を引き続き認識している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ＤＸ投資の増加やＩＴ人材需給ギャップの拡大が今後も予測されていることは、当社にとって良好な事業環境と考えております。」
ＤＸ関連投資需要は旺盛で、国内ＩＴサービス市場も2024年から2029年に年平均6.6％成長すると予測される一方、ＩＴ人材需給ギャップの拡大を引き続き認識している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「そのような状況において、当社の主要事業領域であるＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）に関連するＩＴ投資需要は依然として旺盛であります。当社の定義する「ＤＸ」とは、ＩＴを活用して業務の効率化（コスト低減）や付加価値の増加（収益アップ）を実現し、それを通じて事業の競争力を向上することであり、各企業とも存続のために不可欠な取り組みとなっております。ＤＸ関連投資を牽引役として、情報サービス業界では今後も売上増加が見込まれている一方、深刻化するＩＴ人材の不足により人材獲得競争の激化が懸念されております。」
ＤＸ関連のＩＴ投資需要は引き続き旺盛としつつ、ＩＴ人材不足の深刻化と人材獲得競争の激化を引き続き記載している。 - FY2023初出有価証券報告書
「ＤＸ関連投資を牽引役として、情報サービス業界では今後も売上増加が見込まれている一方、人材不足の深刻化が懸念されております。」
受注ソフトウェア売上高10兆2,430億円、システムインテグレーション6兆6,843億円、国内ＩＴサービス市場の2022年から2027年のCAGR2.9％という外部データも示している。