ダイブグループ（151A）・リスク悪化直近のその他開示（2026-10-01）では「再掲」
当社株式の流動性低下
FY2024に初出。5回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2025。直近の記載は2026-10-01。
5記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
上場後の流通株式不足による株式流動性低下69社が書いているテーマ・逆風66社・追い風3社
ダイブグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている69社のうち14社を表示しています。上の文は69社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-10-01再掲その他開示
「株式の流動性向上は、株価形成において重要な課題であると認識しております。いずれかの段階で何らかの対応が必要であると考えておりますが、現時点において決定した事項はなく、具体的な方法および時期も未定であります。」
株式流動性向上の必要性を再確認した一方、具体的な方法・時期は未定としている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「2026年６月末現在、当社株式についての株式会社東京証券取引所の定める流動株式比率は29.6％となっております。」
流動株式比率が前期末の30.7％から29.6％へ低下した。大株主からの売出しや新株予約権行使等による流動性向上方針は継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年６月末現在、当社株式についての株式会社東京証券取引所の定める流動株式比率は30.7％となっております。」
流動株式比率が前期末の31.2％から30.7％へ低下した。大株主からの売出しや公募増資等による流動性向上方針も記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当社株式の投資単位当たりの金額を引き下げ、投資家の皆様にとって投資しやすい環境を整えるとともに、投資家層の拡大と株式の流動性の向上を図るために、株式を分割いたしました。」
株式分割により投資単位を引き下げ、株式の流動性向上を図る対応を実施した。 - FY2024初出有価証券報告書
「2024年６月末現在、当社株式についての株式会社東京証券取引所の定める流動株式比率は31.2％となっております。」
流動株式比率31.2％を示し、売買停滞や需給関係への悪影響を株式流動性リスクとしている。