FY2020に初出。。直近の記載はFY2020。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
「「事業用資産」（オーストラリア）については、同地のMimosa鉱区における炭鉱開発に係る事業収支計画の見直しに伴い、取得時点で想定されていた収益力が見込まれなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。