新型コロナウイルス感染拡大による経済・商業施設需要への影響
FY2020-Q2に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2024-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「商環境に関しましては、物価高騰で個人消費に陰りが見え始めているものの、インバウンド需要がコロナ禍以前を超える規模になってきているなど総じて堅調に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が続く状況から、インバウンド需要がコロナ禍以前を超える規模となるなど、商環境の回復が進んでいると記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が第５類感染症に位置づけられたことで一層社会活動の制限は緩和されてきており、個人消費マインドも持ち直しの動きが見受けられました。」
新型コロナウイルス感染症の第5類移行により社会活動の制限が一層緩和され、個人消費マインドの持ち直しがみられたと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスによる社会活動の制限が徐々に緩和され個人消費は緩やかに持ち直しており、またインバウンド需要も本格的に回復の兆しを見せ始めた」
新型コロナウイルスによる社会活動の制限が緩和され、個人消費とインバウンド需要に回復の兆しがあると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「リペアサービスや住環境向け建築サービスは、採用活動が難航していたことに加え、住環境向け建築サービスにおいては大型のリコール案件の終了や新型コロナウイルス感染症の罹患による訪問延期やキャンセルの影響もあり、連結売上高は伸び悩みました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、訪問延期・キャンセルを通じて住環境向け建築サービスの売上伸び悩みに現れたと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大による業績への影響については、今後も引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による業績影響を引き続き注視する姿勢を再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大による業績への影響については、今後も引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による業績影響を引き続き注視する姿勢を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）については、引き続き感染防止対策等に取り組みながら、状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、感染防止対策を継続しつつ状況を注視する姿勢を再掲している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「これは、新型コロナウイルス感染症拡大により、当社グループの事業に関係の深い住宅や商業施設などの市場停滞の影響を受けたものです。」
住宅・商業施設市場の停滞がFY2021の売上減少、利益急減、当期純損失として実績に現れたと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方で新型コロナウィルス感染症拡大の影響により建築現場作業が遅延するといった影響を受けました。」
新型コロナウイルス感染症拡大による建築現場作業の遅延が引き続き発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「商業施設などの建設業界においても、新型コロナウィルス感染症拡大の影響により商業施設及びオフィスの内装工事において需要が著しく減少しております。」
新型コロナウイルス感染症拡大による商業施設・オフィス内装需要の減少が、当四半期にも実際に継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「商業施設などの建設業界においても、新型コロナウィルス感染症拡大の影響により商業施設及びオフィスの内装工事において需要が著しく減少しております。」
新型コロナウイルス感染症拡大による商業施設・オフィス内装需要の減少が当四半期にも継続して実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一方で新型コロナウイルス感染症拡大の影響により建築現場作業が遅延するといった影響を受けました。」
新型コロナウイルス感染症拡大について、建築現場作業の遅延に加え、商業施設・オフィス内装工事需要の著しい減少、営業活動自粛、案件の延期・中止が当年度の業績に実際に影響したと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で新型コロナウィルス感染症拡大の影響により建築現場作業が遅延するといった影響を受けました。」
新型コロナウイルス感染症拡大による影響について、建築現場作業の遅延を実際に受けたと記載しており、前回の注視段階から事業運営への影響が顕在化している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大による事業への影響については、今後も引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業影響を初めて独立して明示している。経済の下振れリスクに加え、ホテル・店舗など商業施設の内装需要に減少の兆しが出たと記載しており、需要面への影響が実際に現れ始めたとしている。