イシン（143A）・事実再掲
STOCK売上とプラットフォーム中心の安定収益基盤
FY2024に初出。4回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
4記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サブスクリプション／リカーリング型の継続収益基盤とKPI管理113社が書いているテーマ・逆風2社・追い風152社
イシンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている113社のうち14社を表示しています。上の文は113社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「STOCK売上を軸とした安定成長と収益基盤の強化を通じて、継続成長を実現してまいります。」
継続的な契約から生じるSTOCK売上を安定成長と収益基盤の軸とする考え方を維持している。 - 2026-05-13悪化決算説明資料
「公民共創事業は、BtoG(※1)ソリューションは伸長したものの、BtoGプラットフォームの大口顧客の解約により売上高は微増」
BtoGソリューションは伸長した一方、BtoGプラットフォームでは大口顧客の解約が発生し、事業全体の売上高は微増にとどまった。 - FY2025前進有価証券報告書
「主力サービスである「BtoGプラットフォームサービス」の高単価プランが売上成長をけん引したほか、自治体職員向けにオンラインセミナーを企画・開催する「ウェビナーサービス」の売上増も加わり、売上高は伸長いたしました。」
公民共創事業のプラットフォーム高単価プランが成長をけん引し、プラットフォームサービスMRRは9,326千円から12,027千円へ増加した。一方、契約社数は59社から58社となった。 - FY2024初出有価証券報告書
「当社の売上高の約60％はSTOCK売上となっており、主にオンラインメディア掲載に係る月額の広告掲載料やプラットフォームサービスの月額利用料により安定した収益基盤を構築できております。」
2024年３月期にSTOCK売上が約60％、そのうちプラットフォームサービスが約69％、売上総利益の約47％がプラットフォーム由来と説明している。