商品力強化と販売力強化
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「太陽光発電設備・系統用蓄電所事業では、主に個人向け投資商品や法人需要家向けの商品として太陽光発電設備の販売を行っており、太陽光発電設備の販売区画数は191.67区画、系統用蓄電所の販売は５件となりました。」
個人向け投資商品に加えて法人需要家向け商品を販売し、太陽光発電設備と系統用蓄電所の販売実績を開示している。 - 2026-05-26前進その他開示
「当社は野立太陽光発電施設のみならず屋根上太陽光発電施設においても住宅や商業施設など多数の実績があり、全国で 5,000 ヶ所以上の導入実績がございます。このような総合太陽光発電設備 EPC 企業としての実績が評価され本件の工事が実現致しました。」
商品力・販売力強化のテーマに関し、屋根上太陽光発電設備について、日本郵便株式会社所有の物流施設からEPC工事を受注し完工したという具体的な実績を開示している。今後の屋根上太陽光設備の開発導入にも継続的に取り組む方針を示している。 - FY2024-Q3法人需要・提案型営業への重点化有価証券報告書
「このような情勢の下で当社グループは、法人からの太陽光発電ニーズの取り込みや、個人への太陽光発電システム標準搭載の住宅販売を強化するため、提案型営業の推進、新規得意先の開拓及び既存得意先の深耕など積極的な営業展開を図りました。」
商品力・販売力の強化について、法人の太陽光発電ニーズの取り込み、標準搭載住宅の販売、提案型営業、新規得意先開拓、既存得意先の深耕という具体的な営業展開を開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「複数棟同時建築や作業工数の削減、購買先及び外注先等の選定見直しを実施すること等によるコスト抑制に努めた結果、売上原価は6,666,326千円となりました。」
複数棟同時建築、作業工数削減、購買先・外注先の見直しによるコスト抑制を継続している。一方、人財投資や採用活動の強化により販売費及び一般管理費は1,656,898千円となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「複数棟同時建築や作業工数の削減、購買先及び外注先等の選定見直しを実施すること等によるコスト抑制に努めた結果、売上原価は5,237,846千円となりました。」
複数棟同時建築、作業工数削減、購買先・外注先の見直しによるコスト抑制を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「スマートホーム事業につきましては、コロナ禍においても積極的に商品確保を行い、低価格でソーラー発電を搭載した建売住宅である「SIMPLIEⅡ（シンプリエⅡ）」を中心に、拡大する需要に対応し、当第３四半期連結累計期間におきましては、上場以来最高の売上高及び売上棟数となりました。」
SIMPLIEⅡを中心とする商品確保・販売により、上場以来最高の売上高および売上棟数となったという新たな実績を開示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「スマートホーム事業につきましては、コロナ禍でも積極的に商品確保を行い、低価格でありながらソーラー発電を搭載した建売住宅である「SIMPLIEⅡ（シンプリエⅡ）」を中心に、拡大する需要に対応できたことで、上場以来最高の売上棟数となりました。」
SIMPLIEⅡを中心とする商品確保・販売により、上場以来最高の売上棟数となったという具体的な実績を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「複数棟同時建築や作業工数の削減、購買先及び外注先等の選定見直しを実施すること等によるコスト抑制に努めた結果、売上原価は4,456,062千円となりました。」
複数棟同時建築、作業工数削減、購買先・外注先の見直しによるコスト抑制を、商品力・収益性強化の施策として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「工事着工の平準化を促進し、購買先や外注先等の選定見直しを実施すること等によるコスト抑制に努めた結果、売上原価は3,414,216千円となりました。」
工事着工の平準化、購買先・外注先の選定見直しによるコスト抑制を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのために、競争力確保のためにコスト削減を継続的に図りながら、より質の高い商品を作り、お客様に還元すること」
コスト削減と品質向上を通じた商品力・販売力の強化を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「工事着工の平準化を促進し、購買先や外注先等の選定見直しを実施すること等によるコスト抑制に努めた結果、売上原価は3,960,450千円となりました。販売費及び一般管理費は、エナジー事業における販売活動方針を見直して直販比率を高め、販売手数料の削減を実現したこと等により、1,102,973千円となりました。」
工事着工の平準化、購買先・外注先の選定見直し、直販比率の引上げによりコスト抑制と販売手数料削減を実現したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「エナジー事業を中心とした商品力強化と販売力強化」
エナジー事業を中心とする商品力・販売力の強化を中長期戦略として継続している。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「そのために、競争力確保のためにコスト削減を継続的に図りながら、より質の高い商品を作り、お客様に還元すること」
コスト削減を継続し、商品の品質向上を図る施策を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「そのために、競争力確保のためにコスト削減を継続的に図りながら、より質の高い商品を作り、お客様に還元すること」
コスト削減を継続し、より質の高い商品を提供する施策を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の削減努力等と、引き続き四国エリア外への展開（関東エリアや関西・中国エリアへの進出）による商圏拡大により、収益拡大に取り組んでまいりました。」
販売費及び一般管理費の削減と商圏拡大による収益拡大を引き続き進めている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き四国エリア外への展開（関東エリアや関西・中国エリアへの進出）による商圏拡大やさらなる原価低減により収益拡大を行ってまいりました。」
商圏拡大と原価低減を通じて収益拡大を図る施策を継続している。具体的な数値目標や新たな完了実績は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「商品力強化と販売力強化」
全国展開と更なる成長を支える施策として列挙されている。