ROE・自己資本比率・配当性向の中長期目標
FY2021に初出。15回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-11-11。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- 2026-11-11悪化業績予想の修正
「自己資本比率 32.3」
自己資本比率は前年度末の35.6%から32.3%へ低下し、中長期目標の35~40%を下回る水準となった。 - FY2026自己資本比率が目標レンジに到達・ROEは未達有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 35.6 自己資本利益率 (%) 8.7」
自己資本比率は35.6%となり、目標35~40%のレンジに入った。一方、ROEは8.7%で、目標15~20%を下回っている。 - FY2026-H1中間自己資本比率の更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 26.9 29.2 30.3」
中間期末の自己資本比率は29.2%となり、前年同期26.9%から上昇したが、中長期目標35~40%を下回っている。 - FY2025通期自己資本比率・ROE実績更新有価証券報告書
「中長期的には財務の健全性を高めるとともに資産の効率化を図り、ROE15~20%、自己資本比率35~40%を目標とするとともに、株主の皆様への還元として配当性向20~30%を目指しております。 自己資本比率(%)30.3 自己資本利益率(%)4.5」
中長期目標のROE15~20%、自己資本比率35~40%、配当性向20~30%を維持し、通期実績として自己資本比率30.3%、ROE4.5%を開示した。 - FY2025-H1中間自己資本比率実績の更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 27.3 26.9 32.1」
中間期末の自己資本比率は26.9%となり、前年度末の32.1%から低下した。中長期目標の35~40%を下回る水準である。 - FY2024通期自己資本比率・ROE実績更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 29.1 32.1」
通期の自己資本比率は前年度末の29.1%から32.1%へ改善したが、目標35~40%を下回っている。主要経営指標では自己資本利益率4.4%も開示された。 - FY2024-Q3自己資本比率の第3四半期実績更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 29.0 27.2 29.1」
当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は27.2%となり、前連結会計年度末の29.1%から低下し、中長期目標35~40%を下回る水準である。 - FY2024-Q2自己資本比率の第2四半期実績更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 30.1 27.3 29.1」
当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は27.3%となり、前連結会計年度末の29.1%から低下し、中長期目標35~40%を下回る水準である。 - FY2024-Q1自己資本比率の第1四半期実績更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 31.8 28.2 29.1」
当第1四半期末の自己資本比率は28.2%となり、前連結会計年度末の29.1%から低下し、中長期目標35~40%を下回る水準である。 - FY2023通期自己資本比率実績更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 32.2 29.1」
2023年3月期の自己資本比率は29.1%となり、中長期目標35~40%を下回る水準である。 - FY2023-Q3自己資本比率の第3四半期実績更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 31.2 29.0 32.1」
当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は29.0%となり、前連結会計年度末の32.1%から低下し、中長期目標35~40%を下回る水準である。 - FY2023-Q2自己資本比率の第2四半期実績更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 33.3 30.1 32.1」
当第2四半期連結累計期間の自己資本比率は30.1%と開示された。前連結会計年度の32.1%を下回り、中長期目標35~40%を下回る水準である。 - FY2023-Q1自己資本比率の四半期実績更新有価証券報告書
「自己資本比率 (%) 26.7 31.8 32.1」
当第1四半期連結累計期間の自己資本比率は31.8%と開示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「短期的には、売上高の先行指標となる、受注高・受注残高の状況を重視しております。中長期的には財務の健全性を高めるとともに資産の効率化を図り、ROE15~20%、自己資本比率35~40%を目標とするとともに、株主の皆様への還元とし配当性向20~30%を目指しております。」
受注高・受注残高を短期指標とし、ROE、自己資本比率、配当性向の中長期目標を再確認した。 - FY2021初出有価証券報告書
「短期的には、売上高の先行指標となる、受注高・受注残高の状況を重視しております。中長期的には財務の健全性を高めるとともに資産の効率化を図り、ROE15~20%、自己資本比率35~40%を目標とするとともに、株主の皆様への還元とし配当性向20~30%を目指しております。」
受注高・受注残高を短期指標とし、中長期の財務目標としてROE15~20%、自己資本比率35~40%、配当性向20~30%を初めて明示した。