「住まいお悩み解決フェア」による潜在需要の喚起
FY2018-Q1に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2024-Q1前進有価証券報告書
「リフォームにおきましては、「住まいリフレッシュキャンペーン」を開催し、3省(国土交通省、経済産業省、環境省)連携による「住宅省エネ2023キャンペーン」を基軸として住宅ストックの省エネ化を推進しました。その結果、受注高において前年同期比29.2%増となりました。」
キャンペーンによる住宅ストックの省エネ化推進を実施し、受注高の前年同期比29.2%増という結果を記載した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「戸建住宅におきましては、毎月オンラインによるセミナーや入居宅見学会等を実施するなどオンラインとリアルイベントを融合し、エリアに特化した営業活動に注力しております。」
従来のオンライン・リアル融合イベントを、毎月のオンラインセミナーや入居宅見学会を組み合わせた営業活動へ展開した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「戸建住宅におきましては、10月に発売を開始した「AI・IoTで快適な暮らしwithロボホン」の専用ホームページを公開し、より快適な暮らし提案に注力するとともに、毎年恒例となっている「エコ&セーフティ住宅まつり」をオンラインとリアルイベントを融合し実施いたしました。」
恒例イベントをオンラインとリアルの融合形式で実施し、顧客接点の方式を広げた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、毎年恒例の「エコ&セーフティ住宅まつり」を6月1日から15日まで前年度に引続きウェブにて開催するなど積極的な営業活動を展開しております。」
恒例イベントを前年度に続きウェブ開催し、オンラインでの顧客接点・受注活動を継続した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、当社の住まいづくりを体感でき、住まいと暮らしに関するお悩みも双方向にてご相談いただけるイベント「エコ&セーフティ住宅まつり」を、地域を問わずにご自宅から気軽に参加できるオンライン形式にて開催し、受注拡大に向けて取り組みました。」
恒例イベントをオンライン形式へ移行し、地域を問わず自宅から参加できる双方向の相談・受注活動へ展開した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年台風21号・24号、西日本豪雨等により被災した建物の復旧に努めるとともに、事業コンセプトである「エコ&セーフティ(環境や安全・安心)」のもと、毎年恒例となっている『エコ&セーフティ住宅まつり』を開催し、住まいにまつわるお悩み相談をテーマに新たな顧客の創造に努めました。」
恒例の「エコ&セーフティ住宅まつり」を開催し、住まいの悩み相談を通じた新たな顧客創造を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、全グループを挙げて恒例の『住まいお悩み解決フェア』を開催し、潜在的需要の喚起に努めました。」
全グループで恒例イベントを開催し、潜在需要の喚起を図る施策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社はグループを挙げて、毎年恒例となっている『エコ&セーフティ住宅まつり(第23回)』を開催し、住まいに係るお悩み相談をテーマに新たな顧客の創造に努めました。また、これまで想定されない新たな安全・安心ニーズへの対応等、様々な潜在的な需要喚起に努めております。」
恒例イベントを継続開催し、住まいの悩み相談や新たな安全・安心ニーズへの対応を通じた顧客創造・潜在需要喚起を続けている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社はグループを挙げて『住まいお悩み解決フェア』、『かっこいい家つくろう 快適リビングの暮らしキャンペーン』、『夏を先取り、住宅購入サポートキャンペーン』等を開催し、住まいに係るお悩み解決をテーマに新たな顧客の創造と受注獲得に努めました。また、異業種と連携したインテリアトレンド情報の発信やこれまで想定されない新たな安全・安心ニーズへの対応等、様々な潜在的な需要喚起に努めております。」
従来の「住まいお悩み解決フェア」に加え、複数のキャンペーン、異業種連携による情報発信、新たな安全・安心ニーズへの対応を実施し、顧客創造と受注獲得の施策を広げた。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「このような状況の中、当社は全グループを挙げて『住まいお悩み解決フェア』を開催し、お客さまの住まいに係わるお悩み解決セミナーを、サンヨーホームズグループの展示場、マンションギャラリー等において開催いたしました。本活動により潜在的な需要を含めさまざまな“住まい”と“暮らし”に係わる需要を喚起し、受注の促進に努めました。」
全グループで住まいの悩み解決フェアとセミナーを開催し、潜在需要を含む需要喚起と受注促進を図る施策を記載した。