地震・台風等による設備被災と生産停止
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q3。
サンヨーホームズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中36社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに93社。
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「リフォームにおきましては、令和元年台風15号及び19号による被害の対応に継続して取り組むとともに、建物の健康診断システムである「住まいのドック」にてドローンを利用することにより、住まいの安全・安心につながる提案体制を整備しました。」
令和元年台風15号・19号による被害への対応を継続しており、自然災害の影響が引き続き顕在化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、この度の令和元年台風15号及び19号による被害の対応にも注力しております。」
令和元年台風15号・19号による被害が発生し、実際の復旧・対応に取り組んでいることを記載した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当社は平成30年台風21号・24号、西日本豪雨等により被災した建物の復旧に努めるとともに、事業コンセプトである「エコ＆セーフティ（環境や安全・安心）」のもと、毎年恒例となっている『エコ＆セーフティ住宅まつり』を開催し、住まいにまつわるお悩み相談をテーマに新たな顧客の創造に努めました。」
台風・豪雨等により実際に被災した建物の復旧に取り組んでおり、自然災害による影響が引き続き顕在化している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績については、自然災害や在庫の販売長期化等により、期初計画に対し売上高は減少となりましたが、利益面については概ね計画通り推移し、売上高は、20,426百万円（前年同期比4.7％減）」
自然災害が在庫販売長期化とともに売上減少の要因として記載され、災害関連の事業影響が発生したと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震や台風等の大規模な自然災害が発生した場合、当社グループにおいて、被災した自社保有設備の修理に加え、建物の点検や応急措置等の初期活動や支援活動等により、多額の費用が発生し、また被災設備の復旧に相当の期間を要することで、生産活動に支障をきたし、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
自然災害による設備修理費、復旧期間、生産活動への影響を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震や台風等の大規模な自然災害が発生した場合、当社グループにおいて、被災した自社保有設備の修理に加え、建物の点検や応急措置等の初期活動や支援活動等により、多額の費用が発生し、また被災設備の復旧に相当の期間を要することで、生産活動に支障をきたし、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
自然災害による設備修理費、復旧期間、生産活動への影響を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震や台風等の大規模な自然災害が発生した場合、当社グループにおいて、被災した自社保有設備の修理に加え、建物の点検や応急措置等の初期活動や支援活動等により、多額の費用が発生し、また被災設備の復旧に相当の期間を要することで、生産活動に支障をきたし」
設備修理、初期活動、復旧期間、生産活動への影響をリスクとしている。