読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.3
売上高の前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年6月1日〜2024年5月31日連結日本基準売上高247,733百万円前年比 -3.3%
営業利益12,586百万円前年比 -5.1%
経常利益12,877百万円前年比 -4.5%
純利益（親会社株主帰属）8,752百万円前年比 +0.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益301円94銭
売上高営業利益率5.1%
期末の財政状態
総資産89,587百万円
うち純資産 38,327 百万円自己資本比率 42.7%前期末比 +11.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,284
投資-2,010
財務-14,553
純増減-8,279
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高26,105百万円
セグメント別売上高
住宅事業185,12576.6%-8.2%
不動産事業54,79222.7%+20.7%
金融事業1,0260.4%-10.2%
エネルギー事業7720.3%-7.8%
セグメント別利益
住宅事業7,78067.5%-12.9%
不動産事業3,33929.0%+26.6%
金融事業2071.8%-10.7%
エネルギー事業2061.8%-23.7%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高235,000百万円（前年比 -5.1%）
営業利益13,700百万円（前年比 +8.8%）
経常利益13,800百万円（前年比 +7.2%）
純利益9,200百万円（前年比 +5.1%）
年間配当予想190円 → 195円
配当性向61.4%
業績の増減要因
注文住宅の引渡棟数減少と住宅価格・建築費用の上昇による住宅需要低迷により住宅事業が減収減益。不動産事業は戸建分譲の引渡棟数増加により増収増益。金融事業は住宅引渡棟数減少、火災保険制度改定、フラット35利用減少、エネルギー事業は出力制御と天候の影響により減収減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失24百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 123百万円、減損損失 24百万円
減価償却費2,289百万円
受注高・受注残高受注高 212,650百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数29,455,800株
期末自己株式数467,592株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年6月1日〜2024年5月31日 |
| 売上高 | 247,733百万円（前年比 -3.3%） |
| 営業利益 | 12,586百万円（前年比 -5.1%） |
| 経常利益 | 12,877百万円（前年比 -4.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,752百万円（前年比 +0.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 301円94銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 42.7% / 前期末 31.3% |
| 総資産 | 89,587百万円 |
| 純資産 | 38,327百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,284百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,010百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -14,553百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 26,105百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 235,000百万円（前年比 -5.1%） / 営業利益 13,700百万円（前年比 +8.8%） / 経常利益 13,800百万円（前年比 +7.2%） / 純利益 9,200百万円（前年比 +5.1%） |
| 年間配当予想 | 190円 → 195円 |
| 配当性向 | 61.4% |
| セグメント別売上高 | 住宅事業 185,125百万円（前年比 -8.2%） / 不動産事業 54,792百万円（前年比 +20.7%） / 金融事業 1,026百万円（前年比 -10.2%） / エネルギー事業 772百万円（前年比 -7.8%） |
| セグメント別利益 | 住宅事業 7,780百万円（前年比 -12.9%） / 不動産事業 3,339百万円（前年比 +26.6%） / 金融事業 207百万円（前年比 -10.7%） / エネルギー事業 206百万円（前年比 -23.7%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 212,650百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 2,289百万円 |
| 減損損失 | 24百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 123百万円、減損損失 24百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 29,455,800株 |
| 期末自己株式数 | 467,592株 |
| 業績の増減要因 | 注文住宅の引渡棟数減少と住宅価格・建築費用の上昇による住宅需要低迷により住宅事業が減収減益。不動産事業は戸建分譲の引渡棟数増加により増収増益。金融事業は住宅引渡棟数減少、火災保険制度改定、フラット35利用減少、エネルギー事業は出力制御と天候の影響により減収減益。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。住宅価格や建築費用の上昇による住宅需要の低迷、注文住宅の引渡棟数減少が住宅事業の減収減益要因となった。不動産事業では戸建分譲の引渡棟数が増加した一方、金融事業は引渡棟数減少や火災保険制度改定、エネルギー事業は出力制御と天候の影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。