総合エンジニアリング＆サービス会社としての企業価値向上と持続的成長
FY2016に初出。29回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに104社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、Purpose（存在意義）、Mission（社会的使命）のもと、従来の事業やサービスをしっかり育てながら、今後の成長分野を「みらいドメイン」と定め、街づくり・里づくり/企業DX・GX、グリーンエネルギー事業、ソフトウェア事業、グローバル事業の拡大などにグループのリソースを結集し一層の事業成長の加速を図り、未来の社会インフラを「創り・守る」、信頼ある企業グループであり続けるため、2030年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2026年度を最終年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画を推進しています。」
Purpose・Mission、「みらいドメイン」、2030年ビジョン、第5次中期経営計画を前提に、従来事業を育成しながら成長分野へ経営資源を集中する方針を引き続き推進している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「これらを踏まえ、従来の事業やサービスをしっかり育てながら、今後の成長分野を「みらいドメイン」と定め、街づくり・里づくり/企業DX・GX、グリーンエネルギー事業、ソフトウェア事業、グローバル事業の拡大などにグループのリソースを結集し一層の事業成長の加速を図りつつ、お客様や社会の課題解決、地域活性化の支援に取り組むことで、企業価値の向上と持続的な成長を目指してまいります。」
Purpose・Missionのもと、「みらいドメイン」への経営資源集中、社会課題解決、企業価値向上・持続的成長を引き続き基本方針としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たに再定義したPurpose（存在意義）、Mission（社会的使命）のもと、これまで以上に幅広い社会インフラ領域における様々な社会課題の解決に貢献し続ける企業グループへ進化していくことを目指し、2030年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2022年度を初年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画を策定し、街づくり・里づくり/企業ＤＸ・ＧＸ、グリーンエネルギー事業、ソフトウェア事業、グローバル事業を今後注力すべき成長分野「みらいドメイン」として取り組んでおります。」
Purpose・Mission、2030年ビジョン、第5次中期経営計画、「みらいドメイン」を前提に、社会インフラ領域で社会課題解決に貢献する企業グループへの進化を引き続き掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、昨年度、新たに再定義したパーパス、ミッションのもと、幅広い社会インフラ領域における様々な社会課題の解決にこれまで以上にしっかりと貢献できる企業グループへと進化していくことを目指し、2030年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2022年度を初年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画を策定し、街づくり・里づくり/企業DX・GX、グリーンエネルギー事業、ソフトウェア事業、グローバル事業を今後注力すべき成長分野「みらいドメイン」として取り組んでおります。」
Purpose・Mission、2030年ビジョン、第5次中期経営計画、「みらいドメイン」を前提に、社会インフラ領域の社会課題解決と持続的成長を目指す方針を引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、昨年度、新たに再定義したパーパス、ミッションのもと、幅広い社会インフラ領域における様々な社会課題の解決にこれまで以上にしっかりと貢献できる企業グループへと進化していくことを目指し、2030年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2022年度を初年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画を策定し」
Purpose・Missionの再定義、2030年ビジョン、第5次中期経営計画を前提に、社会インフラ領域で社会課題解決に貢献する企業グループへの進化を引き続き掲げている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年7月の経営統合において、Purpose（存在意義）とMission（社会的使命）を再定義いたしました。従来の事業やサービスをしっかり育てながら、今後の成長分野を「みらいドメイン」と定め、街づくり・里づくりや企業DX・GX、グリーンビジネスへの参入やグローバル事業の拡大等に注力していくことで一層の事業成長の加速を図りつつ、お客様や社会の課題解決、地域活性化の支援に取り組むことで、企業価値の向上と持続的な成長を図ってまいります。」
Purpose・Missionの再定義、新たな成長分野への注力、社会課題解決を通じた企業価値向上と持続成長の方針を引き続き掲げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、新たに再定義したパーパス、ミッションのもと、これまで以上に幅広い社会インフラ領域における様々な社会課題の解決に貢献し続ける企業グループへ進化していくことを目指しております。未来の社会インフラを「創り・守る」、信頼ある企業グループであり続けるため、当社グループは、2030年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』及び2022年度を初年度とする５ヶ年の第５次中期経営計画（2026年度目標：売上高7,200億円、営業利益率7.5％＋、ROE10％＋、EPS成長率年10％＋）を策定し」
Purpose・Missionを再定義した企業グループへの進化、社会インフラを「創り・守る」方針、2030年ビジョンを引き続き掲げている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「役員、社員14,000人の想いを込めてPurpose（存在意義）とMission（社会的使命）を再定義し、幅広い社会インフラ領域における様々な社会課題の解決にこれまで以上にしっかりと貢献できる企業グループへと進化していくことを目指し、2030年に向けた新たな事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』を策定いたしました。」
従来の「総合エンジニアリング＆サービス会社」としての企業価値向上・持続成長の方針を、Purpose・Missionを再定義した2030年ビジョンと新グループへの進化として組み替えた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、「総合エンジニアリング＆サービス会社」として、新型コロナウイルス感染症拡大防止策を講じながら、未来の社会インフラ（通信・エネルギー）を「創り・守る」、信頼あるグループであり続けるよう、当社グループの働き方改革の進展とＤＸの推進による事業運営の効率化に取り組み、企業価値の向上と持続的な成長を目指しております。」
通信・エネルギーの社会インフラを創り・守る方針、感染症対策、働き方改革、DXによる効率化、企業価値向上・持続的成長を引き続き掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、「総合エンジニアリング＆サービス会社」として、新型コロナウイルス感染症拡大防止策を講じながら、未来の社会インフラ（通信・エネルギー）を「創り・守る」、信頼あるグループであり続けるよう、当社グループの働き方改革の進展とＤＸの推進による事業運営の効率化に取り組み、企業価値の向上と持続的な成長を目指しております。」
通信・エネルギーの社会インフラを創り・守る方針、感染症対策、働き方改革、DXによる効率化、企業価値向上・持続成長を引き続き掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、「総合エンジニアリング＆サービス会社」として、新型コロナウイルス感染症拡大防止策を講じながら、未来の社会インフラ（通信・エネルギー）を「創り・守る」、信頼あるグループであり続けるよう、当社グループの働き方改革の進展とＤＸの推進による事業運営の効率化に取り組み、企業価値の向上と持続的な成長を目指しております。」
総合エンジニアリング＆サービス会社として、通信・エネルギー分野の社会インフラを創り・守り、働き方改革とDXによる効率化を通じて企業価値向上と持続的成長を目指す方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、「総合エンジニアリング＆サービス会社」として人々の生活を支える社会インフラを構築するため、通信事業各社をはじめとするお客様と連携し、新型コロナウイルス感染症拡大防止策を講じながら事業活動を継続するとともに、当社グループ自身の働き方改革の進展と事業運営の効率化にも取り組んでおります。」
総合エンジニアリング＆サービス会社として、顧客連携、感染症拡大防止、働き方改革、事業運営効率化を通じて事業活動を継続する方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、「総合エンジニアリング＆サービス会社」として人々の生活を支える社会インフラを構築するため、通信事業各社をはじめとするお客様と連携し、新型コロナウイルス感染症拡大防止策を講じながら事業活動を継続するとともに、当社グループ自身の働き方改革の進展と事業運営の効率化にも取り組んでおります。」
総合エンジニアリング＆サービス会社として社会インフラを構築し、顧客連携、感染症対策、働き方改革、事業運営効率化を通じて事業活動を継続する方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような通信環境、社会構造の変化に対応するとともに、「総合エンジニアリング＆サービス会社」としてさらなる企業価値の向上と持続的な成長を図るため、2019年度をスタートとする３ヶ年の中期経営計画（2021年度目標：売上高4,500億円、営業利益270億円（営業利益率6.0％）、ROE８％以上）を策定し、データセンターの運用・保守などのストックビジネス、環境・エネルギー、グローバルなど多くの成長分野（フロンティアドメイン）における事業拡大、既存事業の生産性向上、統合シナジー追求による経営効率化に取り組んでおります。」
企業価値向上・持続的成長と、2021年度目標を掲げる中期経営計画および重点施策を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような通信環境、社会構造の変化に対応するとともに、「総合エンジニアリング＆サービス会社」としてさらなる企業価値の向上と持続的な成長を図るため、前年度に㈱ＴＴＫ、㈱ソルコム、四国通建㈱との経営統合を実施いたしました。また、経営統合を機に、2019年度をスタートとする３ヶ年の中期経営計画（2021年度目標：売上高4,500億円、営業利益270億円（営業利益率6.0％）、ROE８％以上）を策定し、データセンターの運用・保守などのストックビジネス、環境・エネルギー、グローバルなど多くの成長分野（フロンティアドメイン）における事業拡大、既存事業の生産性向上、統合シナジー追求による経営効率化に取り組んでおります。」
経営統合後の企業価値向上・持続的成長と、2021年度目標を掲げる中期経営計画および重点施策を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような通信環境、社会構造の変化に対応するとともに、「総合エンジニアリング＆サービス会社」としてさらなる企業価値の向上と持続的な成長を図るため、前年度に㈱ＴＴＫ、㈱ソルコム、四国通建㈱との経営統合を実施いたしました。また、経営統合を機に、2019年度をスタートとする３ヶ年の中期経営計画（2021年度目標：売上高4,500億円、営業利益270億円（営業利益率6.0％）、ROE８％以上）を策定し、データセンターの運用・保守などのストックビジネス、環境・エネルギー、グローバルなど多くの成長分野（フロンティアドメイン）における事業拡大、既存事業の生産性向上、統合シナジー追求による経営効率化に取り組んでおります。」
経営統合後も、総合エンジニアリング＆サービス会社として企業価値向上と持続的成長を、2021年度目標を掲げる新中期経営計画のもとで引き続き推進している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「そのため、2019年度を初年度とする３ヶ年の中期経営計画を策定し、これを達成することを目標としております。」
従来の中期計画から、経営統合後の新グループを前提とする2019年度初年度の3ヶ年計画へ移行した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような社会構造、通信環境の変化に対応し「総合エンジニアリング＆サービス会社」として企業価値の向上と持続的な成長を図るため、ストックビジネス、環境・エネルギー、グローバルなど多くの成長分野（フロンティアドメイン）の拡大に努めるとともに、工事能力の向上、顧客基盤の強化、利益重視の事業運営などによる事業基盤の強化を推進しております。」
総合エンジニアリング＆サービス会社として、成長分野の拡大と事業基盤強化を通じて企業価値向上・持続的成長を図る方針を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような社会構造、通信環境の変化に対応し「総合エンジニアリング＆サービス会社」として企業価値の向上と持続的な成長を図るため、ストックビジネス、環境・エネルギー、グローバルなど多くの成長分野（フロンティアドメイン）の拡大に努めるとともに、工事能力の向上、顧客基盤の強化、利益重視の事業運営などによる事業基盤の強化を推進しております。」
総合エンジニアリング＆サービス会社として企業価値向上と持続的成長を図る基本方針を、成長分野の拡大と事業基盤強化を通じて引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「以上の経営理念のもと、企業価値の向上と持続的な成長を図ってまいります。」
「総合エンジニアリング＆サービス会社」として企業価値向上と持続的成長を図る基本方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような社会構造、通信環境の変化に対応し「総合エンジニアリング＆サービス会社」として企業価値の向上と持続的な成長を図るため、今年度をスタートとする４ヶ年の新中期経営計画（2020年度目標：売上高3,400億円、営業利益170億円、ROE８％以上）を策定し、事業領域の拡大、ビジネスモデルの変革、利益重視の事業運営を推進しております。」
総合エンジニアリング＆サービス会社として企業価値向上と持続的成長を図る方向性、および新中期経営計画を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、このような社会構造、通信環境の変化に対応し「総合エンジニアリング＆サービス会社」として企業価値の向上と持続的な成長を図るため、今年度をスタートとする４ヶ年の新中期経営計画（2020年度目標：売上高3,400億円、営業利益170億円、ROE8％以上）を策定し、事業領域の拡大、ビジネスモデルの変革、利益重視の事業運営に取り組んでおります。」
企業価値向上・持続的成長という従来の方針を、2020年度を目標年度とする4ヶ年の新中期経営計画として具体化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中長期的な視点に立った取り組みを強化し、「総合エンジニアリング＆サービス会社」として事業ポートフォリオの構造転換と経営基盤の強化を推進しております。」
中長期的な取り組み、総合エンジニアリング＆サービス会社としての構造転換・経営基盤強化を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中長期的な視点に立った取り組みを強化し、「総合エンジニアリング＆サービス会社」として事業ポートフォリオの構造転換と経営基盤の強化を推進しております。」
「総合エンジニアリング＆サービス会社」として中長期的な取り組みを強化する方向性を再確認。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、このような事業環境の変化を積極的に捉え「総合エンジニアリング＆サービス会社」として企業価値の向上と持続的な成長を図るため、事業領域の拡大と経営基盤の強化に努めてまいりました。」
企業価値向上・持続成長を、事業領域の拡大と経営基盤強化によって実現する方針として初めて記録。