オートリフトフライヤーや食器洗浄機などの省人化機器を含む自社製の業務用厨房機器について、販売拡大や価格改定を通じて業務用厨房部門が増収増益となるテーマ。外食チェーン・食品スーパー向け販売や製造販売事業の継続的な成長を扱う。