売上高が増加する一方、営業利益・経常利益が減少し、投資有価証券売却益などにより親会社株主帰属利益が増加する利益段階の乖離を扱う。その後、売上高・営業利益・経常利益・純利益がそろって減少する局面への転換も含む。