継続企業の前提に関する重要事象の解消に向け、中期事業計画・資金計画に基づく売上拡大、広告宣伝費率の適正化、減価償却費減少などを通じて業績と財務基盤を回復する計画。最終的に営業利益・当期利益の計上と自己資本比率の改善、重要な疑義の解消を目指す。