売上高が増加する一方、前期の役員退職慰労引当金戻入額などの特殊利益の消失や資金調達費用等により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が減少する業績推移を扱う。特別利益・災害損失など一時的な損益要因による利益段階の変動も含む。