設備機器関連事業の次期コア事業化

研究施設向け設備を中心とする設備機器・パブリック事業を、増収と利益率改善を通じて次のコア事業・収益の柱へ育成するテーマ。新製品や事業間シナジーによる事業基盤の拡大も含む。