船舶主機関を中核とする内燃機関関連事業構成

舶用内燃機関、部分品、産業・土木機械および修理工事を中核とする内燃機関関連事業を継続して運営するテーマ。外航・内航・漁船の仕事量減少を見込む中でも、海上部門を中核とする方針を維持する。