2026年はヒューマノイドの量産化が本格化する年で、部品サプライチェーンの実用性を示す銘柄群として、日本市場の20銘柄が選定されました。THKを外して掘り下げる形で、王道から穴場まで多様な企業を解説します。
ヒューマノイドが研究室の展示物から工場で量産される工業製品へと移行する年となり、テスラや他社の量産体制が強化される一方、日本企業が重要な部品供給の中核を担う現状が明言されています。日本の基幹部品サプライヤーとして、RV減速機や波動歯車装置などの分野で日本企業が世界シェアを握る状況が説明されています。
国内では2025年8月に一般社団法人KyoHAが設立され、早稲田大学・テムザック・村田製作所・SREホールディングスが中心となり、マブチモーター・KYB・NOKなど複数の上場企業が参画しました。これにより、ヒューマノイド関連分野の公開情報から、どの企業が本気で取り組んでいるかを判断する材料が増えたと説明されています。
海外連携も活発化しており、2026年3月のNVIDIA GTCでは安川電機やファナックがフィジカルAIのエコシステムに名を連ね、同年7月には富士通がNVIDIA技術を取り入れた社会実装を検討開始と発表されました。ソフトバンクグループによるABBロボティクス部門の買収も同時期に完了しています。
本記事はヒューマノイド量産化の恩恵を受ける可能性のある東証上場20銘柄を「大型・王道」「中小型・実力派」「超穴場」の3階層で分類して解説する内容で、THK(6481)は外して19社+αを取り上げる方針です。部品表の観点から、力覚センサーや球面軸受、モーターコア、試作・金型といった市場が値付けし切れていない領域にも注目しています。