災害時にトイレが使えなくなる不安がある中、非常用トイレを備えている人は約4割にとどまることが大幸薬品の千人規模調査で分かった。熊本地震の復旧遅れを踏まえ、トイレの備えも重要だという。
災害時にはトイレの確保が課題となる一方で、非常用トイレを備えていると答えた割合は約4割だった。調査結果は、備えの有無が家庭の防災対策として依然として不均衡であることを示唆している。
調査は7月の4日間、20〜69歳の男女計1095人を対象にインターネットで実施された。回答者の年齢層は幅広く、性別は不明ながら大衆を対象とした規模の大きなアンケートとなっている。
調査を実施したのは胃腸薬「正露丸」を製造販売する大幸薬品であり、同社は熊本地震の教訓を踏まえ、飲食物の確保と同様にトイレの備えも重要だと強調している。