日本の自動車メーカーは、中国車に対抗する方法を模索している。

中国車の新製品投入ペースが加速するなか、日本の自動車メーカーは製品開発の迅速化を図る方針を示している。複数社が共通プラットフォームの活用やデジタル技術の活用を通じ、開発期間と部品点数の削減を目指している。

日産は共通プラットフォーム戦略により、3年で全く新しいSUVモデルを開発し北米市場での発売を2028年に見込む可能性があると伝えられ、部品点数を70%削減する成果も挙げている。製品開発期間を最大40%短縮する狙いで、他モデルへの波及も計画されている。

ホンダは2025年までに製品開発コストとリードタイムの半減を目指し、2028年以降発売の新製品でAIなどデジタル技術を最大限活用する方針を示している。トヨタはエリア5プロジェクトを通じ工場スペースの利用効率を高め、生産性向上と新型車開発の加速を目指す。スズキは新製品開発期間を約2年、三菱自動車は約3年へ短縮するロードマップを202,030年までに策定している。

日経アジアの報告によると、中国の自動車メーカーは短期間で新型車を次々と投入しており、市場の持続可能性へ懸念が生じている。BYDの副社長は今年前半に国内市場で542種類の新型車が発表されたと指摘し、7月16日には少なくとも8社が新製品を発表するなど、価格引き下げ圧力が高まっていると報じられている。