田辺三菱製薬は中期経営計画を下方修正し、国内の研究拠点・工場を集約する一方で米国での開発体制を強化する方針を三津家正之社長が語った。デジタルメディスンは2025年までに実用化し、管理職の人数は現状の5分の1程度で良いとの見解も示された。
田辺三菱製薬は2018年11月、事業環境の変化を受けて中期経営計画で掲げていた経営目標を下方修正した。コスト削減のために国内の研究拠点や工場を集約する一方、米国での開発体制を強化する方針を示している。
社長の三津家正之氏は穏やかな口調ながら、社内体制を抜本的に変える決意を表明したとされる。具体的な人員削減や組織再編の内容は本文に記載されているが、ここでは事実としては用いず、方針の転換が中心の説明となっている。
記事にはデジタルメディスンの実用化時期として2025年までを想定する見通しが挙げられており、マネジメント体制の適正化についても触れられている。
全体として、国内拠点の統廃合と米国での開発強化という二本立ての戦略転換が描かれており、今後の実行計画や進捗の続報が注目される内容になっている。