東京株式市場は大引けで日経平均が128円高の65,270.95円で取引を終えた。原油高と金利上昇の懸念はあるが、全体として底堅さを保っている。
大引けまでの取引で日経平均株価は前日比+128.17円の65,270.95円となり、終値ベースでの上昇を確定させた。市場全体は買いを中心に推移し、朝方の動きから終盤にかけて堅調さを維持した。景気・企業業績の見通しに対する慎重な姿勢は続くものの、相場全体の底堅さが意識された。
一方で原油価格の上昇と長期金利の上昇傾向が投資家心理に影響を与えるとの指摘もあり、国内株式市場ではエネルギー関連や金融セクターを中心に値動きが活発化した場面もあった。市場関係者は世界経済の不確実性を背景に、リスク回避とリスク選好の間で相場の方向性を見極めている。
今後の焦点としては原油動向や金利の推移に加え、企業決算の動向や為替相場の推移が挙げられる。上値のポイントとなるかは、国内外の経済指標や企業のガイダンス次第で、投資家は引き続きニュースの追加情報を待つ姿勢を崩さないだろう。