ダイヤモンド編集部が2026年公開の「金利上昇衝撃度ランキング」から、建設業界の50社を対象に、2年以内に返済を迎える有利子負債の借換え時1%上昇が損益に与える影響を試算して順位化した。
本特集は、建設業界の50社を対象に、2年以内に返済・償還を予定する有利子負債の借換時に想定される金利上昇1%が、直近3期の平均営業利益に対してどれだけ影響するかを試算した「金利上昇衝撃度」に基づくランキングの再配信版である。金利動向の転換を背景に、従来の好決算にもかかわらず新たな財務リスクが浮かび上がっていることが述べられている。
記事では、建設業界の好調さとして首都圏再開発やデータセンター、物流施設などの需要を挙げ、業界最大手の鹿島の2026年3月期売上高が3兆0672億円に達し過去最高を更新したこと、大和ハウス工業の売上高が5兆5768億円、営業利益が6148億円とともに過去最高となったことを紹介している。さらに、金利1%時代の到来が各社の資金負担を押し上げる可能性がある点が指摘され、今後の利益圧迫度を ranking で示す趣旨が説明されている。
次ページ以降には、ランキングの詳細が掲載予定であり、1位が中堅ゼネコン、準大手が4位に入る構図や、鹿島や大林組などスーパーゼネコンの順位、そして大和ハウス工業や積水ハウスの金利衝撃度がどの程度かが紹介される見込みである。