レジャー白書2026速報版によると、ドライブ参加率は2019年39.8%から2025年28.0%へ低下。対照的に複合ショッピングセンター・アウトレットモールの参加率はほぼ同等域で推移している。移動より滞在を重視する動きが背景にあると整理される。
日本生産性本部が発表したレジャー白書2026 速報版によれば、レジャーとしてのドライブ参加率は2019年の39.8%から2025年には28.0%へと低下している。2022年34.6%、2023年32.7%、2024年30.2%と年次で下落が続く一方、複合ショッピングセンター・アウトレットモールの参加率は2025年に27.4%と、ドライブとの差は0.6ポイントまで縮まっている。年間の利用回数はモール9.8回、ドライブ13.6回で、費用はモールが約1万8600円、ドライブは約2万7200円に上る。
この傾向の背景には、余暇時間のゆとり感・支出の落ち込みや、移動の負担を減らし近場で用事を済ませる行動パターンの定着がある。長期的には自動車が単なる移動手段から滞在を支える実用拠点へと機能を転換しているとの読みが示唆され、モールの利便性が複数の活動を一か所で完結させる点が強調されている。
ドライブ離れの背景には駐車場を含む滞在空間への重心移動があるとされ、駐車場の役割が「移動の通過点」から「滞在の基盤」へと変化しているとの指摘もある。さらに地方の地域インフラや購買動線の変化が地域経済や移動格差に影響を与えるとの見方が示された。将来的には次世代型交通や滞在時間の収益化を視点に、モールを含む実用拠点の役割が再定義される可能性がある。